近年、「MOT」という経営手法が注目されています。
さまざまなメリットのある手法ではありますが、MOTについてその重要性や導入方法を適切に把握していなければ、それらのメリットを十分に得ることはできません。
そこで本記事ではMOTについて、
- 概要
- 重要性
- メリット
- 成功事例
- 導入時のポイント
- 導入方法
を解説していきます。
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目次
MOTとは
MOTとは、「Management of Technology」の略称で、日本では「技術経営」と呼ばれます。
簡潔に述べるなら「技術を活用した経営」となります。
つまり、技術に基づいた事業を行う企業が、持続的な発展のために技術を事業に結びつけて、経済的価値を生み出していく経営手法です。
MOTの目的は、企業が技術開発を行うために適切な投資判断を下し、その利益を最大化することにあります。
また、MOTを実行するスキルを身につけることを目的とした教育を「MOT教育」、そのスキルをもつ人材は「MOT人材」と呼ばれます。
技術版MBA
MBA（Master of Business Administration／経営学修士）とは、経営に必要なスキルや知識を実践的に学び、習得する学位です。
対するMOTは「技術版MBA」と呼ばれることもあり、技術を生かして新たな経済的価値を生み出す経営手法です。
実際、MBAと同様にMOTにも学ぶための大学院や学位も存在し、学位としてのMOTは「技術経営修士」と呼ばれます。
関連記事：MBAとは？経営学修士のメリットや必要とされる背景、取得するべき人を解説
MOTの重要性が高まる背景とは
近年、MOTの重要性が高まる背景にはどのようなことが関係しているのでしょうか？
その最も大きな要因は、日本型のビジネスモデルが通用しなくなったことです。
従来、日本では欧米でヒットした製品やサービスに基づいて、低価格・高品質の製品をつくりだすキャッチアップ戦略が主流でした。
しかし、キャッチアップ戦略が主流であったぶん、イノベーションを前提とした戦略的マネジメントの欠如が問題となり、苦戦を強いられています。
日本の特許取得率や研究開発投資額は諸外国と比べても高い水準にありますが、ビジネス効率性が低いのが課題です。
さらに、経済のグローバル化や技術の急速な発展により、日本で価値をもっていた技術や製品がコモディティ化してしまったことも要因の一つです。
そこで、技術と経営に関する専門的な知識をもち、技術を新たな事業や製品に活用して、経済的価値を生み出せるMOT人材の重要性が高まっているのです。
関連記事：日本的雇用慣行とは？特徴やメリット、デメリットを解消する働き方などを解説
MOTのメリットとは
ここでは、MOTによって期待できるメリットをみていきましょう。
新たな事業の創出
MOTに基づいて製品・サービスを開発することで、企業が持つ技術と市場ニーズを結びつけることができます。
これにより「技術があるからつくったが、全く需要がなかった」というような、ニーズを無視した製品やサービス開発を避けることが可能です。
収益拡大
イノベーションをうまく創出できていない日本企業に求められるのは、企業が持つ技術を製品やサービスに結び付けて商品として形にすることです。
これは、裏を返すと「イノベーションを創出している企業が少ない今が好機」と捉えることもできます。
早期に事業化を成功させることができれば市場で大きなシェアを獲得でき、収益拡大につなげられるでしょう。
関連記事：イノベーションを起こすために必要な力は「問題解決能力」ではなく「問題発見能力」の時代に
効率的な研究開発
近年、プロダクトライフサイクルの短期化や技術のコモディティ化が進んだことにより、迅速な研究開発が必要になりました。
さらに、研究開発を急いだ結果、多くの企業でM&Aによる外部の技術を取り込むようになりました。
しかし、これにより自社内の研究開発力が弱まるという課題を抱えるようにもなったのです。
そこでMOTを活用することで、アイデアと社会的な課題を結びつけて、研究開発プロセスを管理することができます。
投資効率の向上以外にも、不確実性のリスクを抑えることも可能です。
MOTの成功事例
欧米では、1980年代ごろからMOTに関する教育や実践などの施策が行われました。
それ以前の商品の生産や流通の段階で革新を起こすプロセス・イノベーションから脱却し、革新的な新製品を開発して差別化を図るプロダクト・イノベーションに軸足を移すことが目的でした。
このような取り組みの結果、GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）のような巨大IT企業が誕生したのです。
関連記事：【日本だけ？】GAFAとは？海外は言わない？GAFAの規制が強まっている理由とは？
日本におけるMOT
一方で、日本では2000年ごろからようやくMOTの重要性が認められるようになり、企業戦略や国策として取り組まれはじめました。
日本ではもともと「科学技術立国」を掲げているように、従来から高い研究開発力を誇る大学や研究機関、民間企業が存在しています。
しかし、研究開発のスピードが求められるようになり、今度は研究成果を効率的に新事業・サービスに活用していくことが課題となりました。
つまり、技術力はあるが活かしきれていない状態だったのです。
近年では、MOT人材を育成するために、日本では専門職大学院が開設されたり、複数の大学でMOTに関する専攻コースが設けられています。
まとめ
日本におけるMOTの試みはまだ不十分です。
技術開発を製品に活かす効率性は、今後も重視されていきそうです。
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