人材育成に資格は必要？業務に役立つ資格10選を詳しく解説

企業がこれまで以上に業績を伸ばし、存続し続けるために必要不可欠な人材育成。

効果的な人材育成には人材育成担当者の高いスキルも求められ、人材育成に関連する資格取得が推奨されます。

そこでこの記事では、人材育成に役立つ資格を10選紹介します。

人材育成を成功させるために押さえておきたいポイントについても確認しましょう。

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人材育成に資格は必要？

人材育成には、特別な資格は必要ありません。

ただし働き方や価値観の多様化が進む現代では、人材育成も多角的な視点が求められるようになってきています。

人材育成担当者は、これまで以上に専門的な知識を習得しておく方が良いといえるでしょう。

人材育成に関連する資格を取得することで知識の幅が広がり、より適切なアプローチができるようになります。

人材育成に関する資格取得のメリット

人材育成担当者が人材育成に関する資格を取得すると、高い成果を期待できます。

企業の業績アップにつながる他、自分自身のキャリアアップになるなどのメリットもあります。

人材育成対象者の成長を促せる

人材育成担当者が業務に関連する資格を取得すると、専門的な知識やエビデンスをもとに的確な指導ができるため、育成対象者の成長が促せるようになります。

資格を持っていると指導にも説得力が生まれ、従業員が素直にアドバイスを聞き入れやすくなるでしょう。

加えて育成担当者の適切な指導によって対象者がスムーズに成長できるため、従業員のモチベーションもアップします。

結果として、従業員の自律性の向上、離職率の低下を期待できます。

企業の業績アップに貢献できる

専門知識やスキルをもとにしたアドバイスを受けることで、従業員は自分がやるべきこと、進む方向が明確になってパフォーマンスが向上します。

すると、企業全体の業績向上につながります。

自身の人事評価向上やキャリアアップ・転職に有利になる

人材育成担当者が資格を取得すると、専門的なスキルを持っていることの証明になります。

専門的なスキルを持つ従業員は企業にとって重要な人材であるため、社内における自分自身の評価向上につながるでしょう。

資格取得で学んだ内容を業務に活かすことで、キャリアアップを叶えられます。

また、業務の幅が広がるためさまざまな経験を積んでいくことも可能となるでしょう。

人材育成に役立つ資格は人事業務全般に役立つものが多いため、転職に有利になるのもメリットです。

【国家資格】人材育成に役立つ資格

ここからは、人材育成に役立つ資格について具体的に紹介します。

まずは、国家資格からです。国家資格は社会的信頼度が高いため、取得後のキャリアアップも期待できるでしょう。

1.中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題を診断してアドバイスや支援を行う職種です。

ビジネスパーソンが新たに取得したい資格として、常に上位にランクインしている人気資格でもあります。

合格率10％前後の難易度の高い国家試験ですが、経済学や財務・会計、経営理論、マーケティングなど幅広い分野の知識や技能を習得可能です。

経営的な視点から、人材育成に携われるようになります。

試験概要	試験は択一式の1次試験、筆記・口述式の2次試験がある。その後、実務補習・実務従事が必要。
合格率	約10％
実施回数	1次試験　年1回／2次試験　年1回
受験資格	特になし

2.キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、キャリア支援の専門家としてキャリアに悩む人を手助けする野が仕事です。

2016年4月に国家資格となりました。

企業内では、主に従業員のスキルアップ支援や従業員同士のコミュニケーションの向上促進などをサポートします。

資格取得後は5年ごとに更新が必要です。

試験概要	学科試験と実技試験の両方に合格する必要がある。学科試験は70点以上／100点、実技試験は90点以上／150点で合格
合格率	約60％
実施時期	年3回
受験資格	厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了した者／労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力開発及び向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の経験を有する者／技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験又は実技試験に合格した者

3.衛生管理者

衛生管理者は、従業員が衛生的かつ安全な環境で働けるようにするための環境を管理する役目を担います。

従業員の健康管理を行うので、人材育成において従業員の心身の健康を守りながら成長をサポートすることができます。

労働安全衛生法では、50人以上の社員を持つ会社は衛生管理者を1人以上設けることが義務付けられているため、ニーズの高い資格です。

試験概要	第一種と第二種の2種類があり、専任できる業種が異なる。試験はすべて択一式。
合格率	第1種約45％　第2種約53％
実施時期	毎月1～3回
受験資格	短大・専門学校・大学卒　実務経験1年以上／高校卒　実務経験が3年以上／それ以外　実務経験10年以上

4.社会保険労務士

人事・労務管理をはじめ年金や医療、雇用保険などの分野のプロフェッショナルである社会保険労務士。

社会保険労務士は労務管理に関する悩み相談やリスクマネジメント、キャリアサポートも得意とするので、人材育成に貢献できるでしょう。

必要な勉強時間は800～1,000時間といわれ、かなり難易度が高い資格です。

試験概要	択一式と記述式の試験。
合格率	約6％
実施時期	年1回
受験資格	原則高等専門学校卒以上／3年以上の実務経験／弁理士試験や公認会計士試験、不動産鑑定士試験など国家試験合格者

【民間資格】人材育成に役立つ資格

人材育成に役立つ資格には、国家資格以外に民間が運営主体のものもあります。

民間資格とはいえ国家資格と同じくらい知名度や有効性のある資格も少なくありません。

人材育成に役立つ6つの民間資格を紹介します。

1.産業カウンセラー

産業カウンセラーは、心理学的手法を用いて従業員のメンタルヘルス対策やキャリア開発の援助、人間関係の悩みのアドバイスを行います。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会が認定している資格です。

人事担当として産業カウンセラーのようなメンタルヘルスの知識を持っておくと、キャリアアップにもつながりやすいでしょう。

試験概要	学科試験と実技試験がある。実技では受験者同士でのロールプレイングや試験官との口述試験が行われる。
合格率	約60％
実施時期	年2回
受験資格	協会が行う産業カウンセリングの学識及び技能を修得するための講座を修了した者／指定の学科、科目選考をした大学院修了者

2.メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、従業員の心の健康を保つために必要な知識を得られる資格です。

受験資格が設けられてないので受験のハードルが低く、組織の管理職やリーダーである育成担当者が積極的に受けておきたい試験といえます。

試験概要	Ⅰ種からⅢ種までの3種類ある。
合格率	I種　15.6％、II種　43.3％　III種　66.7％
実施時期	年2回
受験資格	特になし

3.コーチ技能検定試験

コーチ技能検定試験は、コーチングスキルを認定する資格です。

コーチングとは、相手と対話しながら目標達成を支援する人材育成法。

従業員が本来持っているスキルを伸ばし、キャリアの課題や目標を明確にして、目標達成に向けて行動できるようにサポートします。

試験概要	I種、II種がある
合格率	非公開
実施時期	年2回
受験資格	日本コーチ連盟認定コーチ養成プログラム応用コースまでの課程を修了すること。

4.ビジネスキャリア検定

ビジネスキャリア検定とは、人材育成や評価を目的とした試験です。

中央職業能力開発協会が認定する検定で、BASIC・3級・2級・1級と4つのレベルに分かれています。

ビジネスマナーや営業・マーケティング、人事労務など幅広い範囲の知識が体系的に身につくように設定されており、新人研修の一環としてBASICを全員に受験させる企業もあるようです。

試験概要	2級までは択一式、1級は論述式
合格率	1級　10%程度 2級　30%程度 3級　50〜70%程度 BASIC　80%程度
実施時期	年2回
受験資格	特になし

5.人事総務検定

人事総務検定は、人事総務のプロとして必要なスキルを持っていることを証明できる資格です。

一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会が主催しています。

人材開発についての知識も学べるため、人材育成担当者におすすめの資格です。

試験概要	試験には「3級（担当者レベル）」「2級（主任レベル）」「1級（課長レベル）」がある。
合格率	非公開
実施時期	年2回
受験資格	3級は条件なし、2級は3級合格者、1級は2級合格者

6.ビジネスマネジャー検定試験®

ビジネスマネジャー検定®は、管理者として必要な基礎知識を有していることを証明する民間資格です。

管理者を目指す人、人材育成業務に携わる人向けの資格といえます。

合格点は100点満点中70点以上となっていますが、平均学習期間は3ヵ月ほどなので難易度は低めの資格です。

試験概要	マネジャーの役割と心構え、人と組織のマネジメント、業務のマネジメント、リスクのマネジメントの4つのカテゴリーに分かれた実践的な問題が出題される。
合格率	約27％
実施時期	年2回
受験資格	特になし