Twitter閲覧制限の対策法とは？原因や影響、代替手段も解説

2023年7月1日頃から、Twitterではすべてのユーザーを対象に一時閲覧制限が導入されました。閲覧制限の影響により、1日のなかで一定数のツイートを読んだ後、すべての投稿が閲覧できなくなっています。当初よりは制限が緩和されたものの、閲覧制限によって事業に影響が出ている企業も多いのではないでしょうか。

本記事では、Twitter閲覧制限の原因や今後の影響、対策法を解説します。集客数減少や売上低下などの影響を受けていて悩んでいる担当者の方は、早急に現状を改善するためにも参考にしてみてください。

Twitterの閲覧制限とは

Twitterの閲覧制限とは、1日に閲覧可能なツイート数に上限が設定された現象のことです。具体的な閲覧上限数は以下の通りアカウントの状態によって異なります。

認証アカウント（Twitter Blue）：1万件/日
未認証アカウント（一般ユーザー）：1,000件/日
新規アカウント：500件/日

閲覧制限導入によって日頃からTwitterを活用しているユーザーに影響が及んでおり、原因やいつまで続くのか知りたい方も多いでしょう。下記にて詳細を解説します。

Twitterが閲覧制限する理由
Twitterの閲覧が制限される期間

Twitterが閲覧制限する理由

Twitter社CTOのイーロン・マスク氏は閲覧制限の理由を「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と述べています。データスクレイピングとは、コンピュータプログラムやAIが別のプログラムから生成されたデータを抽出・分析する手法のことです。

Twitter上では、多くの企業がマーケティング分析や広告効果測定を目的に、データスクレイピングが頻繁に行なわれています。イーロン・マスク氏は、データスクレイピングによりサーバーや一般ユーザーのシステムに多大な負荷がかかっていると考えたことから、閲覧制限に踏み切りました。

また、貴重なデータが不特定多数のボット（不正なプログラム）や、悪意のある業者に利用されるのを防ぐ目的もあります。

Twitterの閲覧が制限される期間

Twitterの閲覧制限は、現状解除される目処は立っていません。イーロン・マスク氏は、いずれ閲覧制限を緩和すると発言していますが、具体的な期間は明確にしませんでした。有識者のなかでは、長期間に及ぶものと考えられています。

閲覧制限が導入された当初に比べて徐々に緩和されてはいますが、すぐには解除されないと想定されるため、現時点においては気長に待つしかないでしょう。

Twitter閲覧制限における企業への影響とは

Twitterをコンテンツマーケティングや、広告戦略の一環として利用している企業数は膨大です。そんな中、閲覧制限によってビジネス利用者へ影響が及ぶとの想定がされています。ここでは、Twitter閲覧制限における企業への影響を解説します。自社への影響がどの程度か把握しておくためにも、ぜひ参考にしてみてください。

フォロワーの減少
ツイートの閲覧数減少
広告効果の低下

フォロワーの減少

Twitterの閲覧制限にかかれば、1日中ツイートを読み込めなくなるため、Twitterからログアウトするユーザーが必然的に多くなるでしょう。アクティブなユーザーが減れば、フォロワー数減少にもつながり、Twitter運用の効果が薄れてしまいます。

フォロワーの減少によって、コーポレートサイトやLPへのアクセスが少なくなったり、店舗への来客数が減ったりする可能性があります。結果的に売上減少にもつながってしまうため、Twitterをビジネス活用している企業にとっては痛手となるでしょう。

ツイートの閲覧数減少

現状の一般ユーザーがツイートを閲覧できるのは、1日1,000件までです。自社のフォロワーに閲覧制限がかかってしまうと、必然的にツイートの閲覧数が減少しかねません。また、ツイートの閲覧数減少はエンゲージメント（いいね・リツイートなど）の低下にもつながり、おすすめ欄への露出も減ってしまいます。

閲覧数が少ない状況が続けば、エンゲージメント低下だけでなく、新規フォロワー獲得も困難となるでしょう。

広告効果の低下

Twitterユーザーが減少すると広告閲覧数も減ってしまい、広告効果の低下が想定されます。実際、広告効果の低下にともない、Twitter広告から撤退している企業は少なくありません。アメリカのマーケティング企業の分析によれば、リサーチした1,000社のうちすでに625社がTwitter広告から撤退していることがわかっています。

イーロン・マスク氏は、2023年7月時点でTwitter全体の広告収益が50%減少しているとツイートしており、今後の広告運用効果は期待できない状況になっているといえるでしょう。

参考：広告主の“Twitter離れ”進む　上位1000社中625社が離脱　収益も62％減

Twitter閲覧制限の対策法3選

Twitterの閲覧制限には、システムの機能を活用した対策法があります。ここでは、Twitter閲覧制限の対策法を3つ紹介します。

リスト機能を活用する
ブラウザ版を活用する
サブアカウントを活用する

リスト機能を活用する

Twitterのリスト機能を活用すると、リスト内のツイートは閲覧制限の対象外となります。リスト機能とは、ユーザーが好んでいる複数のアカウントをまとめて管理・閲覧できる機能のことです。

閲覧したいアカウントをリスト内で管理しておくことで、閲覧上限を超えてもツイートが表示されます。ただし、これはあくまで閲覧者側が自分のTL上に表示されるツイート数の制限をなくす方法であり、「自社のツイートの表示数を増やしたい」といったものを叶える策ではありません。対策として、日々のツイートでリスト追加を呼びかけたり、既存フォロワーに対してDMを送ったりするのがおすすめです。

ブラウザ版を活用する

現状、ブラウザ版のTwitterを活用すれば、閲覧制限はかかりません。よって、アプリ版で閲覧制限がかかってしまった場合は、ブラウザ版を活用しましょう。

ただし、自社のフォロワーが同じようにブラウザ版を使っていなければ、ツイート発信時の対策とはなりません。また、ブラウザ版でも数分間エラーが発生してしまう場合もあるため、あくまでアプリで閲覧制限がかかった際の代替策として活用してみてください。

サブアカウントを活用する

もし今運用しているアカウントで閲覧制限がかかってしまっても、複数アカウントを所持していれば切り替えながらツイートを閲覧できます。Twitterでは、1つの電話番号につき10個までアカウントの作成が可能なため準備しておいて損はないです。

ただし、新規アカウントは閲覧上限が1日500件のため、より早く制限がかかります。また、短時間の間に複数のアカウントを作成すると、スパム判定されてアカウント凍結の対象になる可能性があるため、注意してください。

Twitter閲覧制限の代替手段には「Threads」がおすすめ

Twitterの閲覧制限によって、今後継続してビジネスで活用しても集客や売上増加が期待できなくなっています。そのため、Twitter以外のSNSを利用しようと考えている担当者の方もいるのではないでしょうか。ここでは、Twitter閲覧制限の代替手段としておすすめの「Threads」について以下の内容を解説します。

Twitterと同じテキストベースのSNS
Instagramのユーザーを取り込める
発信できる情報量が多い

Twitterと同じテキストベースのSNS

Threads（スレッズ）は、Instagramを運用するMeta社がリリースしたSNSです。Twitterと同じく、テキストベースでコミュニケーションできるSNSであり、使い勝手が似ています。InstagramやTikTokなどを代替手段とすると、運用方法がTwitterとはまったく異なるため、使い方を新たに学ばなければなりません。

しかしThreadsであれば、Twitterで実施していた運用ノウハウをそのまま活用できるため、学ぶ手間を省いて今日からでもすぐに運用できます。

Instagramのユーザーを取り込める

現状Threadsは、Instagramを日頃から利用しているユーザーが多く、Twitterと属性が異なります。Twitterは全年代で男性の利用者が多い一方で、Instagramは女性のユーザーが多いのが特徴です。そのため、女性をターゲットとした商品・サービスを訴求できるSNSとして活用できるでしょう。

また、Threadsは発表から1ヶ月立たずに、登録者数がSNS史上最速の1億人を突破しています。今後もさらに増加すると見込まれており、新たなターゲティング対象の拡大が期待できます。

発信できる情報量が多い

Threadsは、入力できる文字数が500文字となっており、Twitterの140文字より多いのがメリットです。Twitterでは、140文字以上の情報はツイートを複数にわけて発信しなければなりません。一方でThreadsは、多くの情報を一度に発信できます。

また「画像枚数10枚」「動画の長さ5分」とテキストベースだけでなく視覚的な情報を発信するのにも長けており、Twitterではできなかったコンテンツマーケティングを実施できるでしょう。

Threadsに関する情報は、以下の記事で解説しているのでぜひ参考にしてみてください。

関連記事：インスタのThreadsとは？特徴やビジネスでの活用法を解説

Twitterの今後の展望は？

有識者の間では、Twitterは今後利用者が著しく減少すると予想されています。実際、アメリカの調査期間がTwitter利用者に対して、Twitterを使い続けるか質問したところ、25%ものユーザーが今後1年にわたって「まったく使わない」「あまり使わない」と答えました。

日本でもアメリカ同様の動きがあるかは現状わかりませんが、店舗事業を展開している企業や、個人事業主などの現場ではすでに業務への影響が出ています。たとえば、フォロワーのツイートを口コミ・評価として商品開発・品質向上に生かしていた企業では、いままで通りのリサーチができなくなりました。閲覧制限が長期化すると、Twitterのみを使ったSNSマーケティングはリスクがあるといえるでしょう。

なお、2023年7月にTwitterから「X」にサービス名が変更となりました。イーロン・マスク氏は、スーパーアプリの作成や無限の可能性を持たせるべく「X」と名付けたといわれています。サービス名が変わり今後の動向に目が離せません。

参考：混乱広がるツイッター今後は？スレッズは？米専門家が解説

参考：「仕事が回らなく…」　企業にも影響…Twitter“閲覧制限