昨今、企業や組織において人材の流出防止や他社との商品・サービスの差別化は非常に重要です。
そして、そのどちらにも効果的なのが「エンゲージメント」の考え方であり、注目を集めています。
エンゲージメントとは、簡単に訳すと「関連性が深いつながり」です。
ビジネスにおいてのエンゲージメントとは何を指すのか、どうやったら高められるのか知りたいという方も多いでしょう。
そこで本記事では、ビジネスにおけるエンゲージメントの意味や向上のためのポイント、エンゲージメントの測定方法を解説します。
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目次
従業員エンゲージメント指標とは
従業員エンゲージメント指標は、従業員と会社の結びつきを数値化したものを指します。
そもそも従業員エンゲージメントは、従業員が企業に抱く信頼や忠誠心のことを指しています。これを具体的な数字として示したものが従業員エンゲージメント指標です。
従業員エンゲージメント指標が高ければ高いほど、企業の業績が向上しやすくなると考えられているため、向上させることは企業全体にとってよいことでしゅ。
ただし、従業員エンゲージメントは目に見えてわかるものではないので、従業員から直接ヒアリングして、数値化する必要があります。
顧客エンゲージメント指標もある
従業員エンゲージメント指標とは別に、顧客エンゲージメント指標もあります。
従業員エンゲージメント指標が企業と従業員の信頼関係を数値化したものなのに対し、顧客エンゲージメント指標は企業と顧客の信頼関係を数値化したものです。
顧客エンゲージメント指標が高ければ高いほど、顧客単価・リピート率の向上が見込めると考えられています。
従業員エンゲージメント指標と同様に、顧客エンゲージメント指標も、数値化しづらいデータです。そのため、専門の調査を実施する必要があります。
従業員エンゲージメント指標が重要視されている背景
従業員エンゲージメントが重要視されている背景は以下の2つが考えられます。
- 終身雇用制度が崩壊したから
- 事業成績に直結するから
それぞれ詳しく解説していきます。
関連記事：エンゲージメントの高い会社とは？特徴・測定方法・向上策を解説！
理由①：終身雇用制度が崩壊したから
従業員エンゲージメント指標が重要視される理由として、まず挙げられるのが「終身雇用制度の崩壊」です。
変化の激しい現代社会と終身雇用制度は非常に相性が悪いといえます。なぜなら、企業は変化に合わせて組織構造を変化させ、それに合わせて従業員も自らをアップデートし続ける必要があるからです。
これからは、40年以上も同じ企業に勤めることはレアケースになるでしょう。
現在は、転職、再就職、副業、フリーランス、週休3日制など、働き方が多様化しています。
だからこそ企業は、従業員エンゲージメントの向上に努めて、優秀な人材を自社に定着させる必要があります。
人材が流動化している今、従業員エンゲージメントが重要視されるようになっています。
理由②：事業成績に直結するから
従業員エンゲージメント指標が重要視されている背景として、事業成績に直結することが挙げられます。
従業員エンゲージメント指標を向上させることで、従業員が主体性を持って仕事に取り組むようになるため、マネージャーの工数を削減できます。
また、自社をより良くするために、従業員自らがアイデアを出したりアクションを起こしたりするようになり、自社に良い刺激をもたらすようになります。
そして結果として、事業成績が向上するのです。もちろん、その逆も然りです。
このように、従業員エンゲージメント指標に注目することは、事業成績に大きな影響を与えることになります。
従業員エンゲージメントの測定指標
従業員エンゲージメントの測定指標としては、以下の3つが挙げられます。
- エンゲージメント総合指標
- ワークエンゲージメント指標
- エンゲージメントドライバー指標
エンゲージメント総合指標は、従業員が企業に対してどのような印象を抱いているのかを総合的に数値化したものです。
eNPS（親しい知人に職場を勧めたいかを表す指標）、総合満足度、継続勤務意向などの項目を用いるのが一般的です。
ワークエンゲージメント指標は、仕事に対する熱意や集中力を示す指標です。「やりがい」や「モチベーション」などの項目が該当します。
そしてエンゲージメントドライバー指標は、これからエンゲージメント指標が向上していくであろう要因の度合いを数値化したものです。
一般的には①組織ドライバー、②職務ドライバー、③個人ドライバーの3つの項目が用いられます。
以上の3つの測定指標を用いることで、従業員エンゲージメントが測定されます。
従業員エンゲージメントの測定方法
従業員エンゲージメントの測定方法として、以下の2つが挙げられます。
- 従業員エンゲージメントサーベイ
- 従業員パルスサーベイ
それぞれ詳しく解説していきます。
測定方法①：従業員エンゲージメントサーベイ
従業員エンゲージメントサーベイは、一般的に半年〜1年の頻度で実施されるアンケート調査です。頻度が低いため、1回あたりのボリュームが多いことが特徴です。
具体的な調査項目の例は以下の通りです。
- 会社で働いていて満足していますか？
- 上司とのコミュニケーションに満足していますか？
- 自分の仕事に満足していますか？
- 仕事とプライベートのバランスを取ることができていますか？
- 自社のビジョンを理解していますか？
以上の通り、企業に対する忠誠心、職場の雰囲気、仕事に対するやりがいなどが抽出される調査となっています。
1回の設問数が多いことから、正しく運用できれば、自社が抱える課題を細かく抽出できるのがメリットです。
一方でボリュームが多いことから、回答者の集中力が長続きせず、適切な調査結果が得られない点がデメリットとなります。
測定方法②：従業員パルスサーベイ
従業員パルスサーベイは、週に1回から月に1回のペースで実施されるアンケート調査です。
従業員エンゲージメントサーベイに比べて、頻度が低いことから、5分から10分程度で回答できるボリュームとなっています。
ボリュームが少ないことから従業員の負担が少なく、すぐに結果が得られるのが特徴です。
そのため、社内システムを変更したあとや、新入社員が入社したタイミングなど、ピンポイントで調査できます。
定期的に実施して、従業員エンゲージメント指標の変化や傾向を把握するのに向いている測定方法だと言えます。
従業員エンゲージメントを向上させるポイント3つ
従業員エンゲージメントを高めることには、多くのメリットがあります。
たとえば、生産性の向上や離職率の低下、採用コストが削減できることなどです。
従業員エンゲージメントを高めるためには、以下3つのポイントを押さえておく必要があります。
- 企業理念やビジョンの明確化と浸透
- 人事評価制度の改善
- 社内のコミュニケーションを促進する
それでは、ひとつずつ解説していきます。
1.企業理念やビジョンの明確化と浸透
企業理念やビジョンの明確化は、経営判断や事業戦略、採用活動などにも役立つだけでなく、企業や組織が目指す方向性や価値観を社内外に伝えることができます。
企業理念やビジョンの浸透は、従業員エンゲージメントを高めます。
そのためには企業理念やビジョンを従業員に共感、理解してもらうことが大切です。
分かりやすく明文化するとともに、社内の広報活動によって従業員と共有を図りましょう。
関連記事：ビジネスにおける理念とは？企業理念・経営理念の目的やメリット、混同されがちな言葉との違いを解説
2.人事評価制度の改善
人事評価制度には、従業員エンゲージメントを高める以下のような効果があります。
- 自分の仕事に対する貢献度や成長度を客観的に把握でき、仕事へのモチベーションや自信を高める
- 自分の役割や責任が明確になることで、企業への愛着心や貢献意欲を強める
- 能力や実績に応じた報酬やキャリアを提供することで、従業員の満足度や忠誠心を高める
従業員にとって「自分の働きがしっかり評価されている」と実感できれば、企業への信頼感が増します。
評価の基準を明確にし、評価の結果を昇給や昇進に反映させることが大切です。
評価基準は、社員の能力や環境に合わせて現実的に設定しましょう。
管理職など、評価者を担う人材の教育を行うことも効果的です。
3.社内のコミュニケーションを促進する
社内のコミュニケーションを促進し、円滑なコミュニケーションを図ることで、従業員の組織や企業に対する信頼感や帰属感を高めます。
社内では日々さまざまな場面でコミュニケーションが行われます。たとえば、経営者や上司と部下、同僚同士などです。
社内コミュニケーションを促進する方法としては、定期的な1on1ミーティングやフィードバックの実施、社内イベントの開催、社内SNSやチャットツールの活用などが挙げられます。
従業員と顧客双方のエンゲージメントを高めよう
企業や組織におけるエンゲージメントには、従業員エンゲージメントと顧客エンゲージメントの2つの意味があります。
双方は相乗効果によって高まっていくため、まずは従業員エンゲージメントを高めてから、顧客エンゲージメントを高める施策やマーケティングを行うことが大切です。
本記事をもとに、ビジネスにおけるエンゲージメントの意味や向上のポイントを理解し、自社に合った方法で継続的にエンゲージメントの測定を行い、結果に基づいた対策を実施することをおすすめします。
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