企業が競争力を維持する上で、人材教育は欠かせない要素です。
人材教育を円滑に行う方法のひとつとしてメンター制度がありますが、これはどのようなメリットをもたらす仕組みなのでしょうか。
本記事ではメンター制度の中身について解説するとともに、組織への導入方法についても紹介していきます。
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目次
メンター制度とは何か
メンター制度は、新入社員や若手社員に対し、先輩社員（メンター）がマンツーマンで指導・助言を行う制度です。
メンターが新入社員の教育を担当することにより、新入社員や若手社員が企業の文化を理解し、業務を覚えるのを助けるだけでなく、精神的な悩みをフォローすることにもつながります。
さらに、指導を受けるメンティー側だけでなく、メンター自身のリーダーシップや教育スキルの向上も期待できる教育制度です。
関連記事：メンター制度とは？メンター制度の成功事例や意義、効果を徹底解説！
メンター制度導入のメリットとは？
メンター制度導入のメリットとして、以下の各項目をあげることができます。
- 知識とスキルの伝達
- 職場の絆を深める
- リーダーシップの育成
- メンタルサポート
- キャリアの方向性の明確化
以下、それぞれについて詳しく説明していきます。
1.知識とスキルの伝達
メンターは、自分自身の経験と知識をメンティーに直接伝えることができます。
メンターとなるのは、自分自身も新入社員や若手社員だった時期を経験した先輩社員です。
実際に悩んだ経験やそれを克服したプロセスをメンティーに伝えることで、高い教育効果を期待できます。
また、メンターからの指導をマンツーマンで受けることで、メンティー側の受け止め方もより深いものとなるでしょう。
2.職場の絆を深める
メンターとメンティーが定期的にコミュニケーションをとることで、互いの理解を深め、信頼関係を築きます。
職場の先輩と後輩、上司と部下の関係というのは、時として堅苦しい上下関係となってしまいがちです。
そこで、メンター制度を通してコミュニケーションの機会を増やすことで、組織としての風通しを良くする効果を期待できます。
また、上下の垣根を取り払った人間関係の構築によって、メンティーが組織への親近感を感じるきっかけを作り、組織へのロイヤリティ（忠誠心）を高めさせることも可能です。
3.リーダーシップの育成
メンターになることは、その社員自身がリーダーシップを実践し、それを磨く機会です。
メンターは知識の共有に加えて、メンティーの成長を支援し、問題解決を助けることを通じて、コーチングや指導のスキルを向上させることができます。
したがって、課長や部長などのマネジメント職の候補者に、本格的な役職を担う前にメンターとしての機会を与え、指導経験を積ませるとよいでしょう。
4.メンタルサポート
新入社員や若手社員の離職を防ぐことは、多くの企業にとって喫緊の課題となっています。
彼らが職場で直面するストレスや問題に対してのサポートをメンターが提供可能です。
メンターに直接悩みを相談できたり、メンターから励ましやアドバイスをもらえることで、メンターとメンティーの間で信頼関係が構築されます。
入社直後の精神的不安を取り除いて組織への定着率を高められるよう促すことができるでしょう。
5.キャリアの方向性の明確化
メンターは、メンティーが希望しているキャリアの歩み方に対して、現実的な視点からアドバイスすることで、彼らがより明確な方向性を持って進路選択できるよう手助けします。
特に若手社員やキャリアの初期段階にある社員の場合、キャリアの希望があっても、具体的にどのようにして実現すればいいのかわからず思い悩んでしまうケースも多くあります。
このような悩みに対して、メンターが自身の経験を共有しつつ、キャリア実現のための具体的なアドバイスをし、メンティーに方向性を示すことが可能です。
このような役割は、メンティー側社員の定着率改善やモチベーション向上につながるだけでなく、組織全体の人材育成や人材流動性の観点からも非常に価値があります。
メンター制度を有効活用する方法について
ここからは、メンター制度を活用するための具体的な方法について見ていきます。
- 適切なメンターの選択
- 目標設定と進捗管理
- 定期的なフィードバック
- 成果の評価と反映
- 継続的な教育とトレーニング
1.適切なメンターの選択
メンターとして選ばれる人は、業務上のスキルや知識だけでなく、対人コミュニケーション能力や指導力も求められます。
プレイヤーとしては優秀でも、指導役としては不向きな社員も少なくありません。
仮にメンターとして任命した後でも、メンティーへのフィードバックやコミュニケーションに問題が生じているようであれば、上司や他のメンターから注意を促したり、フォローをすることも重要です。
関連記事：無駄なメンター制度はいらない！「意味のないメンター制度」を改善する方法とは？
2.目標設定と進捗管理
メンターとメンティーとの間でフレンドリーな関係を築くことも重要ですが、一方で明確な目標を設定し、達成を目指して努力させる厳しさも大切です。
メンティーの目標達成状況について、メンターの目から定期的にチェックさせるようにしましょう。
進捗確認の際、メンターは目標が達成されたかどうかの結果だけでなく、そのプロセスに目を向けて評価することが重要です。
メンティーがどのように思考し、何で悩み、それをどう乗り越えようと工夫したか、そのプロセスを聞き出し、メンターの視点からフィードバックさせるようにしましょう。
メンティーが失敗したり、上手くできなかった部分については責めるのではなく、「次同じ事態に遭ったらどう対処するか」という建設的で前向きなフィードバックへ持っていくことが大切です。
2.定期的なフィードバック
メンターとメンティーの間で定期的なフィードバックを行うことが重要です。
フィードバックを行う頻度については、例えば「1ヶ月に一度面談してフィードバックを行う」といったような形でルール化しておくとよいでしょう。
フィードバックのための面談の場では、メンティーが自身の進捗状況や問題点をメンターに相談し、それに対してメンターが具体的な助言や指導を提供します。
これにより、メンティーは不安や不満を解消すると同時に、自身の強みと弱点を理解し、着実にスキルを向上させることができるはずです。
3.成果の評価と反映
メンター制度の成果を評価し、それを組織全体の人材育成策に反映することが重要です。
定期的にメンティーのパフォーマンスを評価し、メンター制度の改善を図ります。
ここでメンティーのパフォーマンスを評価するのは人事評価のためではなく、あくまでもメンター制度そのものの課題を洗い出すためです。
また、メンターとの面談から得られた情報を人事評価に反映させてしまうようになると、メンティーが緊張して本音を言わなくなってしまう可能性があるので、人事評価の材料とすべきではありません。
4.継続的な教育とトレーニング
メンター自身も継続的な教育とトレーニングを受けることが重要です。
メンティーからの尊敬を受け続け、信頼関係を発展させていくためには知識やスキルをアップデートし、指導力を向上がさせ続ける必要があります。
メンティーの指導に役立てるためにも、メンター向けの教育プログラムやトレーニング研修を充実させるとよいでしょう。
まとめ
メンター制度は、プレイヤーとしての経験を十分に積んだ社員がメンターとして、新入社員や若手社員へ指導や助言を行う制度です。
業務知識やスキルの伝達、職場の絆の強化、メンタルサポート、キャリアの方向性明確化のほか、メンター側のリーダーシップの育成などのメリットがあります。
メンター制度を取り入れようとするも、メンターがメンティーとの信頼関係を構築できておらず、うまく運用できていない会社も少なくありません。
有効活用するためには、適切なメンター選択や、「結果だけでなくプロセスを評価し、建設的なフィードバックを与える」ことなどに注意する必要があります。
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