能力評価は人事評価の1つですが、どのようなものか正しく把握しているでしょうか?
本記事では、能力評価の概要やメリット・デメリット、導入方法や運用時の注意点などを解説していきます。
目次
能力評価とは
能力評価とは、業務遂行能力に基づいて人事評価を行う方法です。
人事評価を実施する際は、このような能力評価だけではなく、業績評価なども考慮して、その業務や職種に応じて適切に判断します。
能力評価は従業員の人材育成を目指して実施される事が多く、直ちに成果を出すための施策ではなく、長期的な投資と考えるべきでしょう。
関連記事:中小企業が導入するべき人事評価制度とは?活用ポイントを解説
能力評価の項目とは
能力評価で一般的に用いられる項目を見ていきましょう。
能力区分 | 評価項目 | 内容 |
知識・技術 | 知識・技術 | 仕事に必要な知識や技術 |
思考力 | 判断力 | 状況を把握し、適切に対応する能力 |
企画力・計画力 | 課題を見つけ、解決するための施策を考え、実現するための段取りをつける能力 | |
対人能力 | リーダーシップ |
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対人関係力 |
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意欲・態度 | 意欲 |
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態度 |
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(参考:能力の体系図及び職位別の評価項目)
能力評価のメリットとは
能力評価を実施することで企業はどのようなメリットが期待できるのでしょうか?
ここでは、企業が得られるメリットを解説していきます。
人事評価に対して従業員が納得しやすくなる
1つ目のメリットは、人事評価に対する従業員の納得感が高まることです。
能力評価という従来にはなかった新たな評価軸を採用することで、これまでよりも実態に沿ったより適切な人事評価が可能になります。
これにより人事評価の精度が上がるため、従業員が評価に対して納得しやすくなるでしょう。
適材適所が可能になる
2つ目のメリットは、人材配置において適材適所が可能になることです。
能力評価を実施することで、従業員一人ひとりの才能や個性、資質を明確に把握できるため、業務内容と能力の不一致を避けることができます。
従業員にとっても、自身が得意なことと実際に与えられている業務に必要なことがかけ離れていると、モチベーションや生産性の低下を招いてしまいます。
しかし、資質や能力を把握することで適材適所を実現すれば、個々人が最適な業務をできるため、生産性向上や離職率の低下にも貢献するでしょう。
関連記事:適材適所とは?ビジネスで重要な理由や実現する方法を解説
能力評価のデメリットとは
一方で下記のようなデメリットもあるため、注意しなければなりません。
年功序列によるバイアス
日本的雇用慣行の特徴の一つである年功序列制度が未だに根付いている企業は少なくありません。
年功序列制度においては「年齢や勤続年数が上がるほど能力やスキルも高まる」という考えに基づいています。
したがって、年功序列の考え方に引っ張られてしまい、年齢や勤続年数が能力評価に影響を与えてしまう可能性があるのです。
能力評価を重視した仕事をするようになる
能力評価を重視しすぎると、従業員が能力評価で高く評価されるような働き方をしてしまうため、注意が必要です。
具体的には、短期的な成果を上げようとして中長期的な取り組みが疎かになるケースがあります。
関連記事:社員への人事評価制度の問題点は?導入・見直し方法を解説!
人事評価を実施する目的とは
能力評価を適切に行うには、そもそも人事評価とは何のために行われるのかを正しく把握しておくべきでしょう。
企業が目指す将来の展望を提示する
人事評価の目的としては、企業が目指す将来の展望を提示することが挙げられます。
自社がどこを目指しているのかというメッセージを、どのような人材をどのように評価するのかを明確に提示することによって、従業員に伝えることができます。
企業が目指す方向性と従業員が目指す方向性が重なれば、企業はより力強く成長するでしょう。
人材育成のため
人事評価が適切に行われれば、人材育成につながります。
どのような行為や能力が評価されるのかが明らかになっており、評価が公平に行われる場合、従業員は目標を立てやすく、意欲の向上につながります。
関連記事:人材育成とは?役割や必要なスキル、課題などを事例も含めて解説!
厚生労働省の職業能力評価シート
厚生労働省は「人材育成に有効な示唆を得ることができる」とする職業能力評価シートを公開しています。
このシートを活用することで、
- 自身や部下の能力レベルはどの程度か
- ステップアップするためには何が必要か
といったことを具体的に把握することができ、定期的に確認することで習熟度を把握できます。
ぜひ、ダウンロードして活用してみてはいかがでしょうか。