この数年間で、仮想通貨は爆発的な価格の上昇を見せており「ビットコイン」という言葉に触れることが多くなりました。しかし「ビットコイン」とは何か？と聞かれると、答えられない方も多いのではないでしょうか？
そこで、本記事では、ビットコインの概要からビットコインの歴史、今後まで分かりやすく解説していきます。
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目次
ビットコインとは
ビットコイン（BTC）は2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物がインターネット上に公開した論文を基に、実現させた仮想の通貨のことです。
ビットコインは今までの法定通貨や電子マネーとは異なり、発行主体や中心的な管理者が存在していないことが大きな特徴です。
後述するブロックチェーン技術によって、非中央集権化を可能にしています。
ビットコインとは「仮想の通貨」のこと
ビットコインは、実体がない「仮想」の通貨です。
仮想通貨と聞くと、オンラインゲームの通貨と混同してしまうかもしれません。
しかし、オンラインゲームで使用できる仮想通貨とビットコインでは使用の目的が大きく異なります。
オンラインゲームで使用できる仮想通貨は、ゲーム上のみでの使用にとどまり、実際の生活には使用できません。
一方、ビットコインは普段使っている「円」や「ドル」と同じように日用品や家電を購入するための、日々の生活に使える通貨として使用できます。
従来の通貨とは違い実体を持たず、世界中で使える通貨のため、次世代の通貨として期待されています。
ビットコインと他の仮想通貨との違い
法定通貨に円やドルといった種類があるように、仮想通貨にもビットコイン以外にアルトコインと呼ばれる約15,000種類（2022年2月現在）ほどの多種多様の通貨が存在しています。
仮想通貨は、ビットコインとアルトコイン（代替コイン）と2種類に分けられます。
15,000種類ほどの仮想通貨があるのにもかかわらず、1つのビットコインと、残り14,999種類のアルトコインに分類されるのは、ビットコインが特別な通貨だからです。
その理由は、アルトコインのほとんどが、ビットコインの仕組みを利用した仮想通貨であることに起因します。
このため、最初に生まれたビットコインは応用性が高く、全ての仮想通貨の中でも価格は常に1位となっています。
ビットコインの仕組み、ブロックチェーンとの関連性
ビットコインは「ブロックチェーン」と呼ばれる技術を使用しています。
ブロックチェーンとは「取引の履歴を過去から1本の鎖のようにつなげ、取引履歴を分散して記録し維持する技術」のことです。
「円」や「ドル」などこれまで利用されてきた通貨は、国という中央機関でまとめて管理していました。
一方、ビットコインは国家などの中央管理者がいない代わりに、分散されたネットワークを利用して、ユーザー同士で通貨を管理する仕組みになっています。
取引や変更を誰が行ったのかは自動的にブロックチェーン上に記録され、記録された情報はユーザー全員が閲覧可能。ユーザー同士が相互に監視をする仕組みになってるため、通貨の偽造、二重支払いなどの不正を防ぐことができています。
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ビットコインの歴史
ビットコインは、サトシ・ナカモトによって考案されたシステムにより稼働を始めた通貨です。
2009年にソフトウェアがリリースされて以来、一度も停止すること無く動き続けています。そんなビットコインが世界で初めて使用されたのは、ピザの購入です。
アメリカ人のエンジニアがピザ2枚を1万BTCで購入しました。
現代の価格（※）から考えると、1BTCが約500万円程度なので、1000万円でピザを購入したことになりますね。
現在では、日本の有名企業も決済の手段として導入を始めており、日本でも仮想通貨が一般へ普及し始めています。
※2022年2月現在
ビットコインが企業でも注目される理由
ビットコインは、個人での取引だけでなく、企業からも注目を集め始めています。
ここからは、仮想通貨が企業で注目される理由を解説していきます。
投機目的で儲かる
ビットコインは短期間でレートが乱高下するため、短期売買を主とする取引で利益を上げやすいのが特徴です。
実際に、ビットコインの相場は、2017年11月の1BTC100万円から、同年12月には220万円程に価格が上昇しています。
ビットコインは、価値の裏付けを持たず、完全に需供関係だけで価格が決定されるため、長期の投資ではなく短期的に利益を出すことに向いています。
価値の保存手段となる
ビットコインには希少性があるため、価値の保存手段となりえます。
「円」や「ドル」は国内や世界の状況を鑑みて、新たに通貨を発行することがあるのに対し、ビットコインの発行上限数は2100枚と決まっています。
そして、ビットコインは2021年には発行上限の90％に達しているため、今後ビットコインが市場に急激に増加することはありません。このため、ビットコインのインフレが起こりにくいのです。
リスクヘッジになる
ビットコインを保持することで、企業にとって財務的なリスクヘッジになることがあります。例えば、現在のように新型コロナウイルスなどのパンデミックが発生した際に、柔軟にリスク管理をしていくことが企業財務には求められます。
そういった状況において、財務担当は、現金からビットコインに資産を変えて保持することで、以下のようなリスクに対処できるようになります。
- 金利リスク：ゼロ金利などによる貨幣価値の減価に対応しうる
- 信用リスク：国の通貨とは異なるため、国家の信用リスクに対応しうる
ビットコインの危険性
ここまで、ビットコインのメリットを解説してきましたが、ビットコインの保持や投資を行えば損失が出るリスクも当然考えられます。
ここからは、ビットコインが持つ危険性について解説していきます。
ハッキングの危険性がある
ブロックチェーンが用いられておりセキュリティ能力が高いビットコインですが、保管場所がハッキングされてしまうとビットコインを盗難される恐れがあります。
仮想通貨の保存方法には、オンライン上で通貨を保存をする「ホットウォレット」での保存と、オフラインに切り離した「コールドウォレット」での保存がありますが、ホットウォレットに保存をしたままだと、ハッキングされるリスクが高まります。
実際、過去にMt GoxやCoincheckなどで仮想通貨の盗難が起きた事件では、通貨がホットウォレットに保存されていました。
また、コールドウォレットに保存をしている場合であっても、秘密鍵と呼ばれる暗号が流出してしまうと、コールドウォレットの中身を盗まれるリスクがあります。
このため、仮想通貨だから100%盗まれないということはないと認識しておく必要があります。
マネーロンダリングに使用されるリスクがある
マネーロンダリングとは、不正な取引で得た資金を、何度も他の銀行、口座への資金移動を繰り返すことで、資金経路を辿りづらくする手段です。
例えば、詐欺をして盗んだ金銭をそのまま自分の口座に入金し出金してしまえば、足取りがバレやすくなってしまいますが、小分けにして海外の銀行、他人名義の銀行への入金を繰り返すことで、資金の流れをわかりづらくすることができます。
日本でも対策が進むマネーロンダリングですが、海外取引所などは未だ本人確認が不要な取引所もあることから、仮想通貨はマネーロンダリングの温床となるリスクがあります。
暴落（高騰）する可能性がある
ビットコインは、価格変動が大きく、暴落する可能性が高くなります。
完全に市場の需供のみで価値が決まるビットコインは、各国の規制やイベントにより、暴落や暴騰を引き起こすリスクがあります。
実際にビットコインが暴落（暴騰）した例は以下の通りです。
- 米国や中国などの仮想通貨の規制
- 大手電気自動車メーカーCEOイーロン・マスクの発言
ビットコインに限らず仮想通貨市場はまだまだ歴史が浅く、著名人の一言で価格が大きく左右されてしまうこともあります。
ビットコインは今後どうなるのか？
ビットコインは長期的に価格が上昇する可能性があります。
大手企業のビットコイン決済の導入や、日本の大手保険会社が約104億円をビットコインに投資すると発表するなど、企業の関心も高まっているというのが理由です。
更に、将来価格の予想ができるストックフローモデルという分析モデルでは、ビットコインの価格は2024年には約1000万円に到達するといわれています。
もちろん、一重に価格はどんどん上昇すると考えるのは安易すぎますが、今後のシナリオとして上昇傾向があることは押さえておくとよいでしょう。
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まとめ
ビットコイン、並びにブロックチェーンは今後更に一般に普及し、価値が上昇していくシナリオは確かに存在します。
今話題になっているメタバース・NFT・WEB3.0などの流行語は、ビットコインの理解を無くして語ることはできません。そのくらい、かつてはただの投機対象でしかなかった仮想通貨が、現実世界に入り込んできているのです。
まだまだ法整備が必要なビットコインとブロックチェーン技術ですが、今後も新たな革新的な技術が世界を動かすことは十分に考えられます。
ブロックチェーンを活用した新プロジェクトが次々と立ち上がっている背景を踏まえても、今後もビットコイン・ブロックチェーンの動きには注目してみてください。
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