2020/10/15

「リカレント教育」の肝はアウトプット|頭でっかちにならないように注意しよう

最近、社会人としてある程度の年数が経った人々の間で「自己啓発」「学び直し」の注目度が高まっています。

とくにビジネスパーソンの間では、会社における人間関係の構築法や人材マネジメントの手法など、いわゆる「ノウハウ系」の自己啓発本などが流行している傾向にあります。

このような書籍を読んで学びを深めることの効用については諸説ありますが、企業のマネジメントにとって大切なことは、インプット偏重にならずにしっかりとアウトプットを行い、頭でっかちにならないように努めることです。

この記事では、自己啓発・学び直しを正しくビジネスに生かしていくための姿勢などについて考えてみたいと思います。

 

自己啓発・学び直しの効果とは?


(出典:「平成30年度年次経済財政報告 第2章第2節3 社会人の学び直し(リカレント教育)とキャリア・アップ」179頁)
https://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je18/pdf/p02023.pdf
https://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je18/index_pdf.html

上のグラフは、自己啓発を行うことが、①将来の年収②就業確率③専門性の高い職業に就く確率に対して与える影響についての調査結果を示したものです。

この調査では、30歳以上の男女を対象として、学歴・年齢・世帯年収・世帯構成・就業形態などの属性を揃えたうえで、自己啓発を行うか行わないかで、上記の3点についてどの程度の差が生じたかの分析が行われました。

まず将来の年収を見ると、1年後では有意差がないものの、2年後では9.9万円、3年後では15.7万円、自己啓発を行った側の収入が上回るという有意差が見られます。

また、非就業者が自己啓発を行った場合、1年後にはすでに自己啓発を行った側の就業率が11.1%上回るという有意差が見られており、2年後、3年後についてもその傾向が続いています。

さらに、現在の職業が定型的な仕事である人が自己啓発を行うと、1年後~3年後に非定型の仕事に就くことができる可能性が2~4%上がるという結果も示されています。

このように、自己啓発(学び直し)を行うことによって、経済的な面で将来実質的なプラスが得られる可能性が高まることが、データ上示されたといえます。

なお、自己啓発の内訳については、以下の円グラフのとおりとなっています。

(出典:「平成30年度年次経済財政報告 第2章第2節3 社会人の学び直し(リカレント教育)とキャリア・アップ」181頁)
https://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je18/pdf/p02023.pdf

 

インプット偏重ではダメ|頭でっかちの弊害とは?

 

自己啓発・学び直しの効果が一般的に認められるとしても、ことマネジメント層に関しては、インプット偏重になることによる弊害があることを意識しておく必要があります。

せっかく自己啓発・学び直しを行ったとしても、会社の業績に貢献できなければ、ただの自己満足に終わってしまいます。
特にインプットばかりに偏って頭でっかちになってしまうと、会社の業績に貢献できないばかりか、かえってそのことが会社のお荷物になってしまう危険さえあるのです。

その理由としては、大まかに以下のことが挙げられます。

 

行動のスピードが遅くなる

インプット偏重で頭でっかちになり過ぎると、行動よりも理論が先に立ってしまい、動き出しがとても遅くなってしまいます。

マネジメントにとって、行動するスピードはきわめて重要な要素の一つです。
特にビジネスのスピード感が増している現代においては、行動の遅れが機会逸失に繋がる可能性は非常に高くなっています。

自己啓発・学び直しがビジネスパーソンとしての機動力を奪うのであれば、それは自己満足以外の何物でもないでしょう。

 

経験が蓄積しない

行動のスピードが遅くなることとも深く関係しますが、インプット偏重になって行動力が鈍ってしまうと、単純にトライアンドエラーの回数が減ってしまいます。

そうすると、実務に関する経験が蓄積するスピードが極端に落ちてしまうため、最新の情報や実務の実態にキャッチアップすることができません。
必然的に、プレイヤーとしては時代遅れの存在に成り下がってしまうでしょう。

 

理論がそのまま自社に当てはまるとは限らない

また、自己啓発・学び直しで理論をいくら学んだとしても、その理論がそのまま自社のビジネスに当てはまるとは限りません。

理論とは、ビジネスを含めて世間一般に存在する膨大な事例を参照したうえで、それらに浅く広く当てはまるような形で記述されているのが通常です。
そのため、理論を自社のビジネスに適用するにしても、自社の状況に合わせた深掘りが必要なことは言うまでもありません。

また、理論には例外がつきものであり、自社のビジネスはその例外に該当するかもしれません。
そうなると、そもそも当該理論を自社のビジネスに適用すること自体が間違いであるという可能性もあるのです。

理論を自社のビジネスに当てはめても良いのか、当てはめるとしてもどのように深掘りするのかということは、理論に基づく実践を通じて理解していくほかありません。

 

自己啓発・学び直しを結果に結びつけるための方法は?

 

マネジメントが、自己啓発・学び直しの内容を自社の業績に結び付けるには、インプット偏重にならず、アウトプットの側へと目を向ける必要があります。

具体的には、以下の点を意識することによって、自己啓発・学び直しの内容を活かして実のある結果を得ることに繋がるでしょう。

 

とにかくたくさん「実験」する

自己啓発・学び直しによって「理論」を学んだら、その内容を自社のビジネスを使って「実験」してみることが大切です。

そうすれば、自社のビジネスがその理論に当てはまるのかどうか、イレギュラーな要素があるのかどうか、応用的に工夫すべき点はどこかなどが見えてくるでしょう。

 

実際の人の動きを真摯に観察する

会社のビジネスは机上の空論ではなく、役員・従業員を含めた関係者による「人の動き」によって成り立っています。

そのため、自己啓発・学び直しによって理論をインプットした状態であっても、実際の人の動きをよく観察して、臨機応変に実践の有り様を変えていく必要があります。

理論に拘泥して実際の人の動きを軽んじるようでは、変化の激しい時代を生き抜くことは難しいでしょう。

 

理論を否定に使わない

自己啓発・学び直しによって理論をインプットしただけの段階では、どうしてもその理論を、何かを否定するための理屈として使いたくなってしまいます。

しかし、やらない理由を考えているだけでは生産性がありませんし、行動の遅れ・キャッチアップの遅れに繋がってしまいます。

こうした弊害を回避するためには、インプットした理論を否定的な方向で使うことをやめ、アウトプットを促進する方向でのみ使うということを意識することが大切です。

理論はそれ自体が目的ではなく、自社のビジネスを円滑に回すためのツールに過ぎないということを心得ておきましょう。

 

理論は実践して自社に合わせたブラッシュアップを

 

自己啓発・学び直しによって得られた理論や知識は、実際に使えるようになって初めて価値ある状態になります。

学んだ理論や知識を自社のビジネスの中で活用するには、アウトプットによる実験を通じて、自社に合わせたブラッシュアップやアップデートをすることが必要不可欠です。

マネジメントが率先してアウトプット重視の姿勢を見せれば、会社全体としてアウトプットの量が向上し、ひいては経験の蓄積にも繋がります。

自己啓発・学び直しには有効な面もありますが、それはあくまでもインプットに偏らず、適切かつ十分な量のアウトプットが伴ってこそであるということを肝に銘じておくべきでしょう。

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