近年、多くの企業がエンゲージメント向上に力を入れ始めています。多様化がすすんでいくことが予想されるこれからの時代を生き抜くためには、エンゲージメントを高めていくことが必要でしょう。
本記事では、エンゲージメントの意味や重要性、向上させるメリットや向上のために導入したい最新の方法、向上させるためのポイントなどを紹介します。
書籍『リーダーの仮面』の図説資料をプレゼント！
株式会社識学 代表取締役社長 安藤広大の執筆した書籍「リーダーの仮面」は、結果の出せるリーダーになるために必要なテクニックをまとめたリーダーシップ本の決定版！
誰でも実践できるマネジメントの原理原則をPDF17ページにググっと凝縮！
ぜひ、DL頂き、皆さまの日々のマネジメントに生かしてください！
目次
エンゲージメントとは？
エンゲージメント（engagement）には、誓約、婚約、約束、契約などの意味があります。人事領域においては、従業員が会社に持つ愛着や思い入れ、マーケティング領域では、顧客が企業に持つ愛着や思い入れといった意味で使われます。
前者を従業員エンゲージメント、後者を顧客エンゲージメントと区別することが多いです。
組織では、個人の成長ややりがいと組織の成長は連動すると考えられており、エンゲージメントが高いということは、従業員や顧客と組織が強い絆でつながりお互いの成長に貢献しあえる状態であると言われています。
まず、従業員エンゲージメントと顧客エンゲージメントの違いを理解しておきましょう。
関連記事：部下のエンゲージメントを高めるマネジメント手法とは？メリットや成功事例も解説
関連記事：エンゲージメントの高い会社とは？特徴・測定方法・向上策を解説！
従業員エンゲージメント
従業員エンゲージメントとは、従業員と組織の関係性を意味し、従業員が会社に対して持つ愛着心や従業員と会社の信頼関係を示す言葉です。愛社精神という言葉で言い表されることもあります。
従業員エンゲージメントが高い状態というのは、従業員一人ひとりが会社に対して思い入れや貢献したいという自発的な気持ちを持っているということです。会社のビジョンや価値観に共感し、組織の一員としての自覚を持っていることを指します。
顧客エンゲージメント
顧客エンゲージメントとは、顧客と企業の関係性を意味し、顧客が企業に持つ愛着や信頼を示す言葉です。企業への信頼度が高いと、商品やサービスを選ぶ際に、信頼できる企業が提供しているからといった理由で、その企業の商品やサービスを選ぶ傾向が強くなります。
継続して契約するサブスクリプションなどの場合でも、顧客エンゲージメントを高めることで、解約を防ぎやすくなるでしょう。
また、友人や知人にも、おすすめや紹介してもらえる可能性が高くなります。
エンゲージメントが注目されている理由
なぜ今多くの企業は、エンゲージメントに注目し、世間でその重要性が謳われているのでしょうか。エンゲージメントが重視されている理由は、以下の3つが考えられます。
1. 多様な社会で生き残るため
多様化が進み、商品やサービスの競争も激化しています。指示待ちだけの人材しかいない企業では、価値観が多様化した時代で生き残ることができません。これからの世の中で企業が生き抜いていくためには、従業員が主体性を持ち、能動的に行動することが求められます。
エンゲージメントを高めることができれば、従業員は自分で考えて主体的に行動できるようになります。
既存の価値観にとらわれない斬新なアイデアが生まれたり、より効率的な働き方ができるようになったりするため、企業の成長にもつながり結果的に多様な社会で生き残ってゆけるでしょう。
2. 優秀な人材の流出を防ぐため
多くの企業で人材不足が課題となっている今、優秀な人材の流出を防ぐ必要があります。かつては終身雇用が当たり前だった日本でも、価値観の変化とともにやりがいを持てる仕事を求める人が増えてきました。
エンゲージメントが低いと、従業員が企業に対して愛着や誇りを持っていない状態のため、離職の可能性が高くなってしまいます。企業に貢献し、一緒に成長し続けてくれる優秀な人材を流出させないためにも、エンゲージメントは重要な要素です。
3. 顧客満足度や業績アップにつながるため
エンゲージメントは、従業員一人ひとりの仕事への姿勢にも大きく影響します。エンゲージメントが高いというのは、会社の成長や目標達成のために貢献したいという気持ちを持っている状態といえます。自然と仕事への意欲が高くなり、業務の質も向上するでしょう。
組織の一員として顧客に良い商品・サービスを届けたいという気持ちも高まりやすいため、最終的に顧客満足度向上につながっていくことが期待できます。
また、仕事へのやりがいも感じているため、生産性も比例して向上します。生産性が高まれば、企業の業績も自ずと上向きになるでしょう。
従業員エンゲージメントの測定方法
従業員エンゲージメントの測定方法は、主にアンケート調査です。パルスサーベイといって、簡単な5〜15問程度の質問を定期的に繰り返して行います。
月1回〜半年に1回ほどのペースで行われることもあれば、1日1回、週1回といったペースで行われることもあるようです。アンケートを繰り返しながら、PDCAを回します。
また、年に1回程度の頻度で行われるセンサスという手法もあります。センサスの場合、パルスサーベイと比較すると質問数が多く、実施規模が多いのが特徴です。ただし、PDCAを回しにくいのがデメリットです。
アンケートの質問例
アンケートの質問例をいくつか紹介します。
- この会社で働いていることを誇りに思っていますか？
- 家族や友人の就職や転職にこの会社を勧めたいですか？
- 仕事にやりがいを感じていますか？
- 仕事で自分の力を発揮する機会が十分にありますか？
- 自分の意見が尊重されていると感じますか？
- 経営陣（上司）から十分な情報やコミュニケーションを得ていますか？
- 自分が仕事で何を期待されているか把握していますか？
- 上司や同僚の中に成長を奨励してくれる存在はいますか？
- 他部門の同僚とも簡単に協力できる状況ですか？
- ネガティブな情報も自由にコミュニケーションを取ることができますか？
- 仕事に見合った報酬を得ていると感じますか？
- 報酬や昇進は成果に連動していると感じますか？
従業員エンゲージメントを測定する指標
エンゲージメント測定にどのような指標を用いるかは、企業によって異なりますが、主に3つの指標を用いて測定するのが一般的です。代表的な3つの測定指標を見てみましょう。
エンゲージメント総合指標
エンゲージメント総合指標は、従業員の会社に対する評価や満足度、印象などを総合的に評価する指標です。「会社で働くことに誇りを持っているか」「家族や友人に会社を勧めたいか」などの質問で測定します。
エンゲージメントレベル指標
エンゲージメントレベル指標は、従業員の仕事に対する熱意ややる気、没頭力などを測定する指標です。「仕事にやりがいを持てているか」「仕事に楽しみを見出せているか」などの質問で測定します。ワークエンゲージメント指標とも呼ばれます。
エンゲージメントドライバー指標
エンゲージメントドライバー指標は、今後エンゲージメントを向上させるために用いる指標です。
経営者や上司との人間関係に関する質問で測定する組織ドライバー、仕事に対する満足度を測定する職務ドライバー、個人のスキルが仕事に与える影響を測定する個人ドライバーの3項目で構成されます。
エンゲージメントを向上させるメリット
エンゲージメントを向上させると、企業はどのようなメリットを得られるのでしょうか。5つのメリットを紹介します。
1. 従業員のモチベーションが高まる
エンゲージメントを向上させると、従業員一人ひとりが自分の取り組む業務へのやりがいや価値を見出せるようになります。やりがいや価値を感じて仕事に取り組むようになると、仕事自体へのモチベーションが高まっていくでしょう。
熱意を持ってポジティブに仕事をするようになるので、より生産性を高め、効率よく働くためにはどのようにすればいいのかを考えるようになります。その結果、主体的な行動も期待できるようになり、企業全体にも良い影響を与えてくれるでしょう。
2. 離職率の低下につながる
エンゲージメントを向上させると、この会社で働き続けたい、貢献したいという気持ちが芽生えるようになります。いくら良い労働条件や待遇を提示したとしても、エンゲージメントがなければ、別の条件や待遇を提示する会社に人材が流出してしまうかもしれません。
しかし、エンゲージメントが高く企業への愛着や誇りを感じていれば、ずっとこの会社にいたいという気持ちが持てるようになるでしょう。その結果、離職率の低下につながり、転職希望者に対しても良い印象を与えられます。
3. 人間関係や職場の雰囲気が良くなる
エンゲージメントが高まると、従業員は企業に対してだけでなく、一緒に働く仲間にも愛着や誇りを持っている状態になります。一人ひとりが自己中心的に行動するのではなく、協調性を持って仕事ができるようになります。
同僚に対しての信頼感が高まり、お互いのために貢献したいという気持ちを持つようになるため、人間関係が良好になり、職場の雰囲気も良くなるでしょう。
人間関係や職場の雰囲気が良い労働環境では、目標を達成した際に仲間とその喜びが共有できます。その結果、より強いやりがいを感じられるようになり、好循環でエンゲージメントが高まっていくでしょう。
4. 課題に取り組む姿勢が改善する
エンゲージメントが高い状態では、従業員が企業の課題や問題を自分ごととして捉えられるようになります。課題や問題があったとしても、会社のために貢献しようという気持ちを持ち、前向きに挑戦する姿勢に変わっていくはずです。
また、周囲とも協力する土壌ができているため、チーム一丸となって課題に取り組めるようになるでしょう。
5. 採用コストが削減できる
採用コストは企業にとって欠かせないものとはいえ、膨らみすぎると大きな負担となってしまいます。しかしエンゲージメントを高めて、離職率を低く保つことができれば、採用にかかっていたコストを削減することが可能です。
またエンゲージメントが高い企業は、求職者の目に魅力的に映ります。自然と優秀な人材が集まるようになってくるため、効率的に採用活動ができるようになるでしょう。
エンゲージメントが低下する6つの原因
エンゲージメントを向上させることでさまざまなメリットが生まれます。しかし、エンゲージメントの向上を図らないままでは、低下していくことは避けられません。
ここでは、エンゲージメントが低下する6つの原因について紹介します。現時点で従業員のエンゲージメントが低いと感じている場合は、自社に当てはまる原因がないか確認してみましょう。
1.企業のビジョンや方向性への理解・共感不足によるもの
従業員が企業の掲げるビジョンや方向性をしっかり理解し、共感できていなければ、企業に対して愛着や誇りを持つことができません。
ビジョンや方向性を伝える努力や、共感してもらうための取り組みを行っておらず、十分な理解や共感を得られていない企業は、エンゲージメントが低下してしまうでしょう。
2. 労働時間と賃金がリンクする制度によるもの
多くの企業では、労働時間と賃金がリンクする勤務時間制度を採用しています。勤務時間制度の場合、生産性を高めたとしても手を抜いたとしても、もらえる給料は変わりません。
いくら結果を出したとしても、定時までオフィスにいなければ給与が少なくなってしまうため、効率よく働こうという気持ちが生まれにくいでしょう。
生産性ではなく、決められた時間内で仕事が終わりさえすればいう考えになってしまうため、優秀な人材ほどやりがいや成長を感じにくくなってしまいます。
その結果、行動意欲がなくなったり優秀な人材が流出したり、従業員のモチベーションが下がったりしてエンゲージメントの低下につながってしまうでしょう。
3. オーバーコンプライアンスによるもの
近年、企業にとってコンプライアンスは、これまで以上に重要なものになっています。しかし、少しの問題でも炎上してしまうかもしれないという恐怖感から、オーバーコンプライアンスになっている傾向の企業も少なくありません。
オーバーコンプライアンスとは、法令遵守のためにさまざまルールや制約を増やしすぎている状態です。過剰法令遵守とも言われています。
何か問題があるたびにルールや監視が厳しくなったり、手続きやチェックが煩雑化したりしてしまうと、従業員の行動意欲を削いでしまうことになります。
リスクマネジメントを行うことは重要ですが、エンゲージメントが低下しているなら、コンプライアンスの内容も見直す必要があるでしょう。
4. 複雑な組織と細分化されすぎた業務によるもの
企業規模が大きくなると、組織は複雑になり一人ひとりが任される業務も細分化されます。組織の複雑化や業務の細分化が進みすぎると、自分が所属する部署とのつながりや取り組んでいる業務の目的が見えにくくなってしまうことが考えられます。
また、手続きやチェックにかかる工数が増えてしまうので、調整や報告に膨大な時間を費やしてしまいます。コミュニケーションにストレスが生じやすくなる上、何のために仕事をしているのかを見失い、エンゲージメントの低下につながってしまうでしょう。
5. 年功序列や終身雇用によるもの
日本では、長らく年功序列や終身雇用などが主流となっていました。年功序列や終身雇用では、個々のスキルや能力よりも勤続年数が重視されてしまうため、従業員のモチベーションが低下しやすいです。
自らのスキルや能力を磨いて、キャリアップしようという気持ちが芽生えにくいことも、エンゲージメントが低下してしまう原因になってしまいます。
6. 従業員間のコミュニケーション不足によるもの
従業員間のコミュニケーションが不足していて、周囲との連携が取れていない職場環境も、エンゲージメントを低下させる原因となります。コミュニケーション不足に陥ってしまうと、社内で孤立しやすく仕事に関する相談も気軽にできません。
モチベーションや帰属意識の低下を招き、エンゲージメントも下がってしまうでしょう。
従業員エンゲージメントを向上させる5つのポイント
エンゲージメントを向上させるための施策はさまざまなものがありますが、施策の効果を高めるためには、チェックしておきたいポイントがあります。
代表的な5つのポイントについて詳しく解説するので、自社のエンゲージメント向上に役立てましょう。
1. 現状を把握する
エンゲージメントを高めたいからといって、闇雲に施策を講じても思うような効果は期待できません。適切な施策を行うためには、まず現状を把握する必要があります。
社内アンケートやヒアリングなどを行い、従業員の率直な意見に耳を傾けましょう。現状を基に何が必要なのかを分析することで、自社に適した施策が見えてきます。
2. 企業のビジョンや方向性を伝える
企業のビジョンや方向性を伝える取り組みを行うことは、エンゲージメントの要素の一つである理解度を高める効果があります。経営者から企業のビジョンや方向性などを定期的に発信しましょう。
ビジョンや方向性への理解や共感を押し付けるのではなく、従業員自身が主体的に理解し、共感できるような取り組みを行うことが大切です。
3. 適正な評価基準を設ける
従業員のモチベーションや企業への信頼感を高めるためには、適正な評価基準を設けることが重要になります。
評価基準はさまざまなものがありますが、どのような基準でも、従業員が適正な評価を受けていると感じられる公平感がある制度を採用することが大切です。明確な基準があれば、納得感が高まります。
4. 働きやすい環境を整える
従業員のエンゲージメントを高めるには、働きやすい環境の整備も重要です。
フレックス制度（あらかじめ決められた総労働時間内で労働時間を従業員自身が決められる制度）やテレワークやハイブリッドワークを導入して働きやすい環境の整備を行っている企業も増えてきています。
また、フリーアドレスのレイアウトにすれば、自然とコミュニケーションの活性化にもつながります。
ワークライフバランスが取りやすい制度を導入するといった取り組みも、エンゲージメント向上には欠かせません。福利厚生を見直して、オフの時間も充実できる制度を導入してみても良いでしょう。
5. 定期的な効果測定を行う
エンゲージメント向上のための施策を講じたら、エンゲージメントサーベイで定期的な効果測定を行いましょう。
エンゲージメントサーベイとは、エンゲージメントを数値化することで会社と従業員のつながりの強さを把握したり、組織の状態を可視化したりする調査のことを指します。
エンゲージメントサーベイを実施することで、企業が抱える問題をより詳しく、多角的に見ることができるでしょう。
エンゲージメントサーベイの手順は以下のとおりです。
- エンゲージメントサーベイの実施を共有する
- エンゲージメントサーベイの設問内容を決定する
- エンゲージメントサーベイを実施する
- 結果を分析して課題を明確にする
- 課題を解決するための施策を決める
- 施策の効果を図るために繰り返しエンゲージメントサーベイを実施する
正しくエンゲージメント向上のための施策が行われているかを確かめるために、効果測定はきちんと行ってください。
エンゲージメントを向上させる方法
エンゲージメントを向上させる方法はさまざまなものがあり、独自の取り組みを行っている企業も多いです。ここでは、エンゲージメント向上におすすめの方法を紹介します。
ピアボーナス
ピアボーナスは、従業員同士が日頃の成果や貢献を評価し合い、報酬を送り合う制度のことです。通常は経営者が行う評価を従業員同士に行わせることで、経営者への信頼度が高まり、エンゲージメント向上の効果が期待できます。
また、経営者目線では見えない仕事ぶりを従業員から評価されることで、日々の業務にもやりがいが見出せるようになるでしょう。ピアボーナスを実施すると、同僚に感謝や賞賛を気軽に伝えられるようになります。
これまでコミュニケーションの機会がなかった部署間でもコミュニケーションも活発になるため、社内の雰囲気も改善していくでしょう。正当な評価を受けることで、人材流出防止効果も期待できます。
フレックスタイム制度
フレックスタイム制度は、あらかじめ決められた総労働時間内で労働時間を従業員自身が決められる制度のことです。総労働時間を満たせば、4時間で仕事を終わらせる日があっても、逆に10時間働く日があっても構いません。
フレックスタイムは完全に個人の裁量に労働時間を任せる場合と、必ず出勤しなければならないコアタイムを設ける場合があります。
例えば、11時から14時の間がコアタイムの場合、その時間は就業が必須です。あとは個人の裁量で1日の労働時間が決められます。
個人の裁量で労働時間が決められるフレックスタイム制度は、多様な働き方を実現する制度として注目を集めています。働きやすさが向上するため、仕事への意欲や生産性向上につながり、エンゲージメントも高めることができるでしょう。
高度プロフェッショナル制度
高度プロフェッショナル制度とは、一定以上の要件を満たし明確な範囲の業務を行う高度な専門性を持つ従業員に対し、労働基準法に定められた労働時間や休憩、休日及び深夜の割増賃金に関する規定を適用しない制度です。
労働時間と勤務時間がリンクする従来の勤務時間制度とは異なり、労働時間に縛られることがありません。
高度プロフェッショナル制度の対象となるのは、以下の要件に該当する労働者のみです。（※）
- 職務内容が明確なこと
- 企業と従業員が同意していること
- 年収が1,075万円以上あること
これらの要件を満たした従業員は、働いた時間に関係なく評価されることで、生産性向上が見込めるでしょう。また、ワークライフバランスも確保しやすくなり、多様な社会の変化や従業員の考え方に対応することができます。
※参考：厚生労働省.「高度プロフェッショナル制度 わかりやすい解説」
1on1ミーティング
1on1ミーティングは、上司と部下による一対一のミーティングです。ミーティングを通して、部下が感じている日頃の業務や職場環境の悩み、キャリアに関する悩みなどをヒアリングします。
密なコミュニケーションを取ることで、上司と部下の信頼関係が強固になり、エンゲージメント向上につながっていくでしょう。また、上司が気付けていない現状の問題や課題の洗い出しもでき、労働環境や業務改善にも効果が期待できます。
業務後のオフィス飲み会
業務後にオフィス内で飲み会を実施すれば、社内のコミュニケーション活性化につながります。部署を超えたコミュニケーションが増え、新たなアイデア創出にもつながるでしょう。人間関係が良好になり、帰属意識も高まります。
ただし強制的な飲み会は、エンゲージメント低下につながる可能性が高いです。あくまで参加は任意とし、従業員が自主的に参加したいと思える仕組み作りを行うと良いでしょう。
シャッフルランチ
シャッフルランチは、業務での接点がない社員同士で、一緒にランチをする制度です。普段関わる機会のない同僚と、カジュアルな環境でコミュニケーションを取ることで、お互いの価値観を共有でき、新たな人間関係の構築につながります。
ランチをきっかけに普段もコミュニケーションを取るようになるので、職場の雰囲気も改善していくでしょう。シャッフルランチにかかる費用は会社が負担するのが一般的です。
エンゲージメントを向上して企業力を高めよう
エンゲージメントの意味や注目されている理由、向上させるメリットや導入したい方法、向上させるためのポイントなどを紹介しました。
エンゲージメントを高めることは人材の流出を防いだり業績アップにもつながったりするので企業にさまざまなメリットをもたらします。
これからの時代、競争力を高めて企業として生き抜いていくためには、エンゲージメント向上が欠かせません。
紹介した内容を参考に、まずはエンゲージメントとはどのようなものかを正しく理解し、自社の現状を把握することから始めてみましょう。
株式会社識学 代表取締役社長 安藤広大の執筆した書籍『数値化の鬼』が、なんと発売後 約１か月で１２万部を突破しました！
この感謝を皆様にも還元すべく、株式会社識学では、『数値化の鬼』の図解解説資料を作成いたしました！
一度書籍をお読みになった方も、まだお手元にない方もどなたでも満足いただける完成度となっています！
眺めるもヨシ、印刷して目の付くところに飾るもヨシ、使い方は自由自在！
是非、こちらからDLしてくださいね！
