現在、SNSマーケティングにおいてインフルエンサーが起用されることが増えています。
「インフルエンサーマーケティング」という言葉も聞くようになり、インフルエンサーを活用したマーケティング手法は今や一般化したと言ってよいでしょう。
しかし、同時に「インフルエンサー」という言葉の意味を明確に理解していない方も多いようです。
例えば、インフルエンサーには種類があることを知らない…という方も散見されます。
そこで本記事では、以下についてわかりやすく解説します。
- インフルエンサーの定義や種類
- インフルエンサーが活躍する場
- インフルエンサーマーケティングの定義とメリット
- インフルエンサーを起用する際の注意点
「インフルエンサーの意味を知りたい」「インフルエンサーマーケティングを検討している」という方は、ぜひご一読ください。
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目次
インフルエンサーはSNS版アルファブロガーのこと
インフルエンサーは、「SNS上での情報発信により、大勢のフォロワーの態度変容を起こせる人物」を指します。
たとえばモデル・タレントの「ローラ」は、Instagram上で700万人以上（※）のフォロワーを抱えるインフルエンサーです。
彼女の情報発信により、フォロワーが行動や考え方を変化させることがあります。
かつて多大な影響力を有するブログの運営者は「アルファブロガー」と呼ばれていましたが、インフルエンサーは、アルファブロガーをSNS上に置き換えたものと考えて問題ありません。
※2021年12月時点
インフルエンサーの種類
インフルエンサーは、抱えているフォロワーの数によって種類が分けられます。
- メガインフルエンサー
- ミドルインフルエンサー
- マイクロインフルエンサー
- ナノインフルエンサー
- ライトインフルエンサー
それぞれについて詳しく解説します。
メガインフルエンサー
少なくとも数十万、あるいは数百万人単位のフォロワーを抱えているなら、メガインフルエンサーとして分類されます。
メガインフルエンサーに分類されるのは、テレビやメディアでの露出が多い芸能人やタレントがほとんどです。
メガインフルエンサーは広範囲に対して強力な影響力を持ち、他のインフルエンサーと比較して、強いリーチがあります。
一方で本人とフォロワーとの距離感が遠く、エンゲージメントは低い傾向にあります。
ミドルインフルエンサー
フォロワー数がおおむね10万人を超えている場合、ミドルインフルエンサーとして分類されます。
ミドルインフルエンサーの具体例としては、以下が挙げられます。
- メガインフルエンサーほどではないものの、テレビやメディアでの露出がある芸能人やタレント
- 登録者数数十万人のYouTuber
- 特定ジャンルにおいてファンを獲得しており、影響力を有する人物
マイクロインフルエンサー
マイクロインフルエンサーは、1万人から10万人のフォロワーを抱える人物です。
マイクロインフルエンサーという分類には、芸能人やタレントのみならず、一般人も多く存在します。
ナノインフルエンサー
フォロワー数が数千人から1万人前後であれば、ナノインフルエンサーと分類されます。
ナノインフルエンサーのほとんどは一般人です。
一般人であるからこそフォロワーとの距離感が近く、エンゲージメントが高い特徴があります。
ライトインフルエンサー
フォロワー数が数千人程度であれば、ライトインフルエンサーに分類されます。
ライトインフルエンサーはほとんどが一般人で、その影響力は限定的です。
ただし一般ユーザーにもっとも近い存在であることから、フォロワーと親密な関係性を持っています。
したがってリーチは限定されるものの、エンゲージメントは獲得しやすいです。
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インフルエンサー活躍の場：SNS
インフルエンサーが活躍する場はSNSです。
具体的には以下のSNSが、インフルエンサーの活躍の場として挙げられます。
- YouTube
- TikTok
Twitterは140文字以内のテキストを投稿できるSNSです。テキストが主体ですが、画像や短時間の動画を投稿することも可能です。このため、画像や動画によって、注目を集めるインフルエンサーも多数存在します。
Twitterには「いいね」と「リツイート」機能があり、他のSNSと比較して拡散力が高い傾向にあります。
一方で不適切な情報発信があった場合も拡散されやすく、炎上しやすい側面もあります。
Instagramは、画像や動画の投稿とシェアを主体としたSNSです。
ビジュアルによる訴求力が高く、デザイン性の高い製品やサービスの宣伝に向いています。
例えば、洋服、靴などのアパレル商品、食品などの相性が良いSNSです。
Instagramで影響力を発揮するインフルエンサーは、「インスタグラマー」と呼ばれます。
インスタグラマーは企業などの依頼を受けて、画像や動画の投稿によって商品やサービスを周知します。
YouTube
YouTubeでは、多数のインフルエンサーが「YouTuber」として活躍しています。
トップに君臨するYouTuberの活躍は目覚ましく、何百万人単位のチャンネル登録者数を抱えます。
YouTuberは「タレントの真似事」などと揶揄されることもありますが、現在では「芸能人やタレントがYouTuberに広告費を支払い、動画出演する」という逆転現象も起こっています。
Tiktok
TikTokは、15秒から60秒程度の動画を投稿、シェアできるSNSです。
誰でも容易に動画の投稿と閲覧ができる点がユーザーから評価されており、人気を集めています。
TikTokにおけるインフルエンサーは「ティックトッカー」と呼ばれます。
彼らはTikTokの主要な利用者層である10代〜20代から憧れられる存在です。
ティックトッカーをSNSマーケティングで起用すれば、若いターゲットに対して強く訴求できるでしょう。
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インフルエンサーを活用する：インフルエンサーマーケティングとは？
インフルエンサーマーケティングとは、インフルエンサーに自社製品やサービスをPRさせる手法です。
インフルエンサーを起用することで、企業発信ではない形でメッセージを打ち出せます。
そのため消費者に忌避感を与えず、自社製品やサービスの魅力をよりよい形で発信することが可能です。
インフルエンサーを起用するメリット
インフルエンサーを起用するメリットは、大きく分けて2点が挙げられます。
- ターゲットへのリーチがしやすい
- ブランド訴求につながる
それぞれについて詳しく解説します。
ターゲットへのリーチがしやすい
インフルエンサーを起用したマーケティングでは、ターゲット層へリーチしやすいのがメリットです。
インフルエンサーが抱える多くのフォロワーは、すでにインフルエンサーの得意とするジャンルに対して強い興味関心を持っています。
たとえば、20代女性がターゲットの美容用品を販売する場合、20代女性から支持されるインフルエンサーを起用するのが効果的です。
インフルエンサーが美容用品をPRすれば、想定したターゲットに対して美容用品の情報をすぐに届けることができます。
ブランド訴求につながる
インフルエンサーを起用すれば、製品のブランディングにもなります。
インフルエンサーは、多数のフォロワーから強い信頼と憧れを集める存在です。このため「あのインフルエンサーが使っているなら買ってみよう」など関心を持たせることができるため、結果として自社製品のブランディングにも繋がります。
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インフルエンサーを起用する注意点
インフルエンサーを起用したSNSマーケティングは企業にとって効果的ですが、注意しないと企業のイメージを悪化させることもあります。
そこで、注意すべきポイントを以下3つ解説します。
- ペイドメディアとして考えないようにする
- キャスティングに注意する
- ステルスマーケティングにならないようにする
上記の注意点を踏まえた上で、起用するインフルエンサーを選定することが重要です。
ペイドメディアとして考えないようにする
インフルエンサーを活用したマーケティング方法はアーンドメディアと呼ばれています。アーンドメディアとは、個人インフルエンサーのSNSそのものです。
アーンドメディアを活用する最大のメリットは、リアルな口コミがフォロワーに届くことです。このため、自然な商品紹介が好まれる傾向があります。
上記の特徴があるにもかかわらず、インフルエンサーに広告・宣伝費を支払うからといって「商品の良いところ」のみを訴求し、シナリオなども全て企業側で作成すると、フォロワーからは「ステルスマーケティング」のように感じられることもあります。
このため、ペイドメディアと呼ばれる、広告主体のマーケティング方法と切り離してインフルエンサーを活用するのがよいとされています。
例えば、商品の紹介の仕方はインフルエンサーに任せるなど、ある程度の権限を譲渡し自由度を高める必要があります。
キャスティングに注意する
インフルエンサーを起用する際、キャスティングには細心の注意が必要です。
誰を起用するのが自社にとって有効かを検討し、自社にとって親和性の高いインフルエンサーを起用するのがよいでしょう。
また、果たしてそのインフルエンサーは本当に影響力がある人物なのかを見極めることも大切です。
インフルエンサーの中には「フォロワー数」を購入し、あたかも影響力があるかのように見せかける者もいます。このため、過去に受けた案件を確認したり、フォロワーがアクティブかを事前に確認するといった対策を講じる必要があります。
ステルスマーケティングにならないようにする
インフルエンサーによるSNSマーケティングは、ステルスマーケティング（ステマ）と間違われやすい手法です。
多くのユーザーはステマに対して強い不快感を示します。
極端なケースでは、ユーザーの手によって炎上へ発展することもあります。
したがってインフルエンサーマーケティングを実施する場合、少なくとも「悪質なステマではない」と認知させることが重要です。例えば、投稿内容に「AD」や「PR」といった記載を用い、ステマではないことを事前に伝えるなどの対策が必要です。
インフルエンサーマーケティングに取り組むための手順
インフルエンサーマーケティングに取り組む具体的な手順と方法は以下のとおりです。
- インフルエンサーを探す
- ブランドとインフルエンサーのコラボをする
- 広告もうまく活用する
それぞれについて詳しく解説します。
1.インフルエンサーを探す
インフルエンサーマーケティングを実施する際は、まずはインフルエンサーを見つけなければなりません。具体的な手段としては以下が挙げられます。
- インフルエンサープラットフォームで登録されているインフルエンサーを探す
- インフルエンサーをカテゴリ別でまとめているWEBサイトで探す
- SNSで探し出す
いずれの方法でも、自社ブランドや製品とフィットするインフルエンサーを見つけ、アサインすることが重要です。
インフルエンサーがどのような特徴を有しているか正確に把握し、自社や製品との相性を確かめましょう。
2.インフルエンサーとコラボさせる
自社商品をインフルエンサーをコラボさせることで、フォロワーへ商品の認知度を拡大させることができます。また、インフルエンサーの影響力を借りる形で、ブランドの価値を高めることが可能です。
ただしコラボの際には、インフルエンサー本人が得ている社会的評価に問題がないかを事前に確認するようにしましょう。
3.広告もうまく活用する
インフルエンサーマーケティングとともに、広告を展開することも重要です。
インフルエンサーマーケティングは、ユーザーに忌避されることなくブランドや認知度を向上させる目的において活用されます。
一方で広告では、ユーザーを具体的なアクションへ誘導する上で効果的です。
つまりインフルエンサーマーケティングと広告は、それぞれ違ったマーケティング効果を有します。
インフルエンサーマーケティングに依存せず、広告との組み合わせでバランスよく商品購入への導線を作ることが大切です。
インフルエンサーの起用事例：島根銀行
インフルエンサーを活用した取り組みとして、インフルエンサーマーケティングプラットフォームtoridoriと株式会社島根銀行の業務提携が挙げられます。
島根銀行は島根有数の銀行のため、多くの山陰発の企業を抱えています。
しかし、山陰発の商品、サービスには魅力的なものが多いのに対し、その魅力を全国へ伝えることができない課題がありました。
そこで目をつけたのがインフルエンサーです。
島根銀行は、自社の顧客とインフルエンサーを繋げることで、商品の魅力を県外にも届けることができると考えたのです。
2021年12月6日にプレスリリースされた内容のため、今後どのような結果になるかはわかりませんが、インフルエンサーを活用するインフルエンサーマーケティングはペイドメディア同様、今後一般化されていくかもしれません。
参考：インフルエンサーの影響力で山陰の魅力を全国へ発信！インフルエンサーマーケティング導入実績12.4万件のtoridoriと島根銀行が業務提携契約を締結 | JIJI.com
新しいインフルエンサー：バーチャルインフルエンサー
インフルエンサーは、必ずしも3次元空間に存在するとは限りません。
今や、CG技術を駆使して作り上げられた架空の人物である、「バーチャルインフルエンサー」も登場しています。
バーチャルインフルエンサーの利点は、「作られるものであり、実在しないこと」です。
ブランドや自社のテーマや方向性に合わせて、その人物像を自由にデザインできます。
また、バーチャル上のキャラクターのため、企業側に損害を与える行動や言動も起こしません。
このため企業イメージとバーチャルインフルエンサーがハマれば、効果的なインフルエンサーマーケティングが実施できますが、費用面、マーケティング効果の不透明さから実用化されている例は現状多くはありません。
しかし、今後開発コストが下がり、マーケティングへの効果が認められれば大手企業が参入し出すことも十分にありえます。
まとめ | インフルエンサーの起用方法には気をつけよう
インフルエンサーを起用したSNSマーケティングは商品の認知度向上にうまく活用することができます。
しかし十分なマーケティング効果を得るには、適切な方法で、適任のインフルエンサーを起用する必要があります。
起用方法を間違えれば、SNSマーケティング自体がマイナスに作用することもあります。
このためインフルエンサーを活用する際は、コストに見合うのか、自社イメージのマイナスに繋がる恐れはないかを勘案した上で、慎重に起用を検討するとよいでしょう。
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