人材育成を成功させるためには、そもそも「人材を育成できる人材」や「人材を育成できる環境」を整えることも大切です。
厚生労働省の調査によると人材育成に「問題がある」と回答した事業所は約7割にのぼり、その理由として「指導する人材の不足」が多く挙げられています。
本記事では、本記事では人材育成マネジメントの重要性や課題、活用できる資格について解説していきます。
また、人材育成をマネジメントできる部下育成のポイントも解説しています。
ぜひ最後まで読んでみてください。
目次
人材育成と人材マネジメントの違い
人材育成と人材マネジメントは一見似たような言葉に見えますが、前者は「人材を適切に育てること」であるのに対し、後者は「人材を適切に管理すること」だと言えます。
しかし、どちらにせよ人材育成を促進するためにはマネジメントの視点が必要です。
管理者は人材育成と人材マネジメントの違いを理解し、育成力やマネジメント力を養う必要があります。
本章で人材育成と人材マネジメントの違いを解説し、次章では人材育成をマネジメントする重要性を解説します。
人材育成とは
人材育成とは、企業の人的資源を戦略的に育成することです。
社員のスキルや生産性の向上、リーダーの育成、人材流出を防ぐなどを目的として行われています。
人材育成の手法には、OJTやSD(Self Development)、メンター制度などがあり、企業に合った手法を用いて社員の能力やスキルを引き出します。
人材育成は企業主体で行われることも多いですが、社員の意向を尊重したり、自己啓発を支援するなど自律的なキャリア形成の支援が大切です。
人材マネジメントとは
人材マネジメントは、管理者や役職者などが経営の視点をもって人材を適切に管理することです。
以下のような仕組みを整備して、社員が成長しやすい環境を作る必要があります。
- 新卒・中途採用
- 評価制度
- 報酬制度
- 魅力的な福利厚生
- 配置(人事異動)など
人材マネジメントを行うには、経営理念を理解するスキルや現状把握スキル、指導力、コミュニケーション力などさまざまなスキルが必要です。
人材マネジメントスキルや知見を持った人材が人材育成を行うことで、人材育成を効果的に進められる可能性が高まります。
人材育成マネジメントの重要性
「人材育成をマネジメントする」というのはつまり、人材育成のために行う施策の管理や育成の対象となる社員を指導したり評価したりして、適切な報酬を与えることです。
経営者や役職者などが人材育成全般をマネジメントし、人材育成を促進させる役割を果たすこととなります。
人材育成マネジメントをすることで、企業と社員の双方に以下のようなメリットが生まれます。
- 企業の経営目標や戦略に沿った人材を育てられる
- 社員のスキルや能力を向上させられる
- 生産性や効率化、イノベーションなどの経営成果に貢献できる
- 社員のエンゲージメントやモチベーションを高められる
- 組織力が強化される
- 採用コストや教育コストの抑制
以上のようなメリットを得られる人材育成マネジメントは、企業において重要性が高いと言えます。
人材育成の課題
厚生労働省の調査によると、企業が人材育成の課題として挙げているものには以下のようなものがあります。
若年層(入社3年程度までの者)~中堅層に対する人材育成の課題
- 「業務が多忙で、育成の 時間的余裕がない」
- 「上長等の育成能力や指導意識が不足している」
- 「人材育成が計画的・体系的に行われていない」
調査では、中堅層等と比べて若年層で「離職等で人材育成投資が回収できない」ことを課題としてあげる企業が多くなっています。
つまり、せっかく人材を育成しようとしても、若年層人材が会社に定着せず離職してしまうケースが多いことが課題となっているということが分かります。
また、若年層に対する場合よりも中堅層に対する人材育成において課題を抱えている企業のほうが多いこともわかっています。
人材育成をマネジメントできる部下育成のポイント
人材育成のマネジメントは経営者や役職者が行うことで人材育成を促進することができると先述しましたが、そういった役割を下におろし、育成される人材とより近い距離でその役割を果たさせることも、人材育成、および人材育成マネジメントの完成度を高めることにつながります。
そのためには、「人材育成をマネジメントできる部下」を育成する必要があるでしょう。
具体的には、以下のようなスキルを身に付けさせます。
- 現状把握スキル
- 目標設定スキル
- マネジメントスキル
- コミュニケーションスキル
- 人材を見極めるスキル など
さらに、本章では人材育成をマネジメントできる部下を育成するために大切なポイントを3つ解説します。
- 目標の設定と管理の明確化
- コミュニケーションの取り方を指導する
- 実践の機会を提供する
1.目標の設定と管理の明確化
人材育成をマネジメントできる部下を育成するために、部下に対して期待する役割や責任、達成すべき目標や基準を明確にします。
目標を設定したり明確にしたりすることで、部下は自分の仕事の意義や方向性を理解し、自己評価や自己改善ができるようになります。
また、目標の進捗や達成状況を定期的に確認し、必要に応じてフィードバックや支援を行うことが大切です。
適切なフィードバックや支援によって部下は自分の仕事の成果や課題を把握し、モチベーションや自信を高められます。
この成功体験は、部下自身が人材育成をマネジメントするにあたっても効果を発揮するでしょう。
関連記事:マネジメントで目標設定が重要な理由とは?おすすめの「目標設定フレームワーク」も紹介 | 識学総研
2.コミュニケーションの取り方を指導する
人材育成、及びそのマネジメントでは円滑なコミュニケーションが必要不可欠です。
部下に対して仕事上の相談や報告、連絡などを円滑に行うため、必要なコミュニケーションスキルを指導します。
株式会社日本能率協会マネジメントセンターが行った調査「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2022」。
新入社員による上司・先輩との関わり方では、新入社員の約60%が「叱られた後、必死で食らいつこうと思う」と考えています。
一方で、価値観が合わない上司・先輩に対しては約60%が「自分から歩み寄ろうとは思わない」と回答。
コミュニケーションスキルは、ただ業務を円滑に行うだけでなく、育成対象者や育成を行う担当者から意見を吸い上げることにおいても非常に有用であり、必要なスキルです。
3.実践の機会を提供する
部下に対して、仕事や研修で学んだ知識や経験を実際に活用できる機会を与えます。
実践機会によって部下は経験や自分の能力を試すことができるため、学習の効果も期待できます。
また、部下に積極的に仕事を割り振ったり、新しい挑戦をさせたりすることも有効です。
実践機会を提供することで、人材育成に必要なスキルである「目標設定スキル」「部下育成力」などを鍛えられます。
人材育成に活用できる資格5つ
人材育成をマネジメントするために、持っている資格または資格を取得して活用することも可能です。
人材育成に活用できる主な資格として以下の5つを解説します。
- キャリアコンサルタント
- 中小企業診断士
- ビジネスマネージャー検定
- メンタルヘルス・マネジメント
- コーチング
1.キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、国家資格です。
キャリア支援の専門家として、労働者の職業の選択や職業能力の開発・向上に関する相談に応じ、助言や指導を行います。
キャリアコンサルタントになるには、学科試験と実技試験(論述および面接)の両方に合格する必要があります。
キャリアコンサルタントの資格は、取得後も定期的に更新講習を受けることで、最新の知識や技能を維持・向上させることが可能です。
また、国家検定であるキャリアコンサルティング技能検定に挑戦することで、より高度な能力水準を目指すこともできます。
2.中小企業診断士
中小企業診断士は、キャリアコンサルタント同様に国家資格のひとつです。
中小企業診断のプロとして中小企業の経営課題を診断し、助言や支援を行います。
合格率は約10%前後と難易度の高い国家試験ですが、合格すれば以下のような幅広い知識や技能を身に着けられます。
- 経済学
- 経済政策
- 財務・会計
- 企業経営理論
- 運営管理
- 経営法務
- 経営情報システム
- 中小企業経営・中小企業政策 など
中小企業経営の専門家として人材育成においては、自社の従業員や後継者のキャリア形成やスキルアップを支援するのに活用可能です。
3.ビジネスマネージャー検定
ビジネスマネージャー検定は、東京商工会議所が主催する民間資格のひとつです。
管理職(マネージャー)として活躍するために必要な基礎知識を効率的に学習することを目的としています。
試験内容は人と組織のマネジメント、業務のマネジメント、リスクのマネジメントの3つのカテゴリーに分かれており、実践的な問題が出題されます。
合格者には資格証が発行され、管理職が身につけておくべき知識を有していることを客観的に示すことが可能です。
試験勉強をすることでマネジメントに必要な知識が身につくため、管理者を目指したい方や人材育成のできる部下を育成するのに検討したい資格です。
4.メンタルヘルス・マネジメント検定
メンタルヘルス・マネジメント検定は、メンタルヘルスに関する基礎的な知識や対処方法を得ることを目的とした民間資格です。
試験は年2回、全国15都市で実施されており、以下3種類のコースから受験できます。
- Ⅰ種:マスターコース
- Ⅱ種:ラインケアコース
- Ⅲ種:セルフケアコース
人事担当者や管理職などの立場にある方はメンタルヘルス・マネジメント検定を活用することで、職場のメンタルヘルス対策や従業員のケアを行うことができるでしょう。
働く人たちの心の健康と活力ある職場づくりのためにメンタルヘルス・マネジメント検定を有する人材も必要と言えます。
5.コーチング
コーチングとは、相手の自己実現や目標達成を支援する対話の技法です。
コーチングを人材育成に活用できるメリットには以下のようなものがあります。
- コーチングの知識やスキルを基礎から応用までを身につけられる
- 自分や部下のキャリアの課題や目標を明確にし、自己実現に向けて行動できるようになる
- 人材育成を教育できる立場になる
コーチングの資格はその目的や対象が団体や協会によって異なります。
必ず自分や部下の目的やレベルと合っているか確認してから取得するようにしましょう。
人材育成マネジメントの進め方
人材育成のマネジメントを進める手順は以下の通りです。
- 人材育成の課題を可視化する
- 人材育成計画を策定する
- 人材育成を実施する
- 人材育成を評価する
- 人材育成計画を改善する
1~5をPDCAサイクルとして回し、マネジメントしていく必要があります。
人材育成のマネジメントは人材育成に活用できる手法や制度を用いて進めていくと効果的です。
例えば、課題を可視化し計画を作成する際には目標設定の手法「SMARTの法則」や「OKR」などがあります。
他にも、人事評価制度や報酬制度の見直しなど、適切な手法や制度を用いて人材育成マネジメントを進めていくとよいでしょう。
まとめ:人材育成のマネジメントとは?
本記事では、人材育成のマネジメントについて以下の観点から解説しました。
- 人材育成のマネジメントの重要性
- 人材育成のマネジメントの課題
- 人材育成をマネジメントできる部下育成のポイント
- 人材育成に活用できる資格5つ
人材育成とは人的資源を戦略的に育成することで、その一連の流れを長期的な視点でマネジメントしていく必要があります。
人材育成が成功している企業でも、将来的に人材不足が深刻になることから人材育成をマネジメントできる人材を育成することも必須となるでしょう。
ぜひこの記事を参考に、人材育成をマネジメントできる人材の育成に注力してみてはいかがでしょうか。