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経営者の信念と社員の自主性 どちらを優先すべきか

昨今、個々人の多様性や自主性が重要視されていますが、経営者の信念とそれらが異なった場合、どちらを優先するべきなのでしょうか。

社員の反発を恐れ、経営者としての信念を曲げる必要性に駆られるなど、経営者の心がぶれてしまいそうな状況になったとき、どのように対応すればよいのでしょうか。

その答えを本記事で解説します。

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社員の話は情報として聞く

経営者の立場でいると、日々現場からさまざまな意見や情報が上がってくると思います。

現場の社員からの意見や情報は重要なので、社長自身の考えと異なる考えであっても尊重すべきか悩むことがあるでしょう。

しかし、社員が望む意思決定を行うことが社長の役割ではありません。

社員はそれぞれの立場で目の前にある現場のことしか分からないはずです。複数の社員が異なる現場を担当しながら関わり合うのが組織であり、組織のトップは社内の情報はもちろん、社外の情報も含めて、組織にとって最適な意思決定を行う必要があります。

何より、社員の判断がその組織にとって正しいとは言えないのです。もちろん社員からの情報は大切ですが、意思決定の主体は組織の責任者である社長でなければいけません。

社員からの情報は社長自身の意思決定のための一つの情報源として活用するという意識を持っておきましょう。

リーダーが決断する

社員の立場からすると、「せっかく意見や情報を上げたのに会社は汲み取ってくれない」とか「自分がよいと思う方へ会社は向かっていかない」と考えがちです。

しかし、社員には自分の意見や情報が常に採用されると錯覚させてはいけません。

なぜなら、組織の意思決定を行うことは組織全体に責任を持つ経営者としての権限だからです。

社長は社員からの情報が組織にとって最適な情報であると判断できなければ採用してはいけないのです。

現場の意見や情報が正しいと思いがちな社長もいますが、社員は組織全体を見渡して正しい判断をできる経験や責任がそもそもありません。

社員から上がってくる情報を優先して、社内の雰囲気を重視したり、社員に気を遣ったりすることで組織にとって最適な意思決定をできなくなっては本末転倒です。

一方で、社長が知ることのできない現場の情報を上げることは現場の社員しかできないということは事実でしょう。

そのため、社員は現場の情報を上げ、社長はその情報をもとに組織の方向性を決める意思決定を行うという社員と社長とのスムーズな情報伝達が必要なのです。

「社長も現場目線を持つべき」と耳にするかもしれませんが、社長が全ての現場を知ることには限界があります。

また、知ろうとすればするほど組織全体を見渡すことにも支障が出てくるでしょう。社長は市場や組織全体を見渡し意思決定できる場所にいつつ、社内から情報収集を行わなければいけないのです。

リーダーの決断に合わせてもらう

個々の多様性や自主性が重要視される昨今ですが、社員に誤解や錯覚を与えてはいけません。組織活動である以上、社員には組織活動中は社長の決断に合わせなければいけないという意識づけが重要です。

組織目的達成のため、社長の決断の範囲内で多様性を発揮してもらう必要があるのです。

誰も皆、自分の人生を豊かにするために選択して行動する権利があります。

そのために今の組織を選択し、働くことを決めた以上、その組織の成果の最大化が、自分の人生を豊かにすることにつながることを理解しないといけないのです。

これを理解できない人は、どの組織に行っても自分の人生を豊かにすることはできないでしょう。そして、組織の成果の最大化にはリーダーである社長の決断に社員が合わせることが欠かせないのです。

合わせる基準を明確にする

合わせる基準があれば、社員も迷いません。反対に基準がないから、組織の方向性と異なる判断や情報、意見につながります。

その基準は組織目的の達成につながる行動や情報であるかどうかです。

つまりは組織の方向性を示すルールと目標であり、社員が組織の方向性に対して、迷わないルールと目標を明確に設定することが必要です。

社員がその基準を正しく理解していれば、その範囲内で行動し、そのために必要な情報が上がるようになります。そうすることで、社長にとっても意思決定に迷いが少なくなるのです。

仮に、社員からルール変更が必要であるという情報が上がってきた場合は、その人への個別対応や個人的な配慮ではなく、その変更が組織にとって必要であり、組織全体に適応できるルール変更であるという判断基準を持つようにしてください。

決断のための五箇条

会社は組織活動である以上、社員には組織活動中は組織の基準に合わせてもらう必要があります。

そのために、その組織のリーダーである社長が行うこととしては合わせる基準を明確にしなければいけません。

社長が基準を作ることで経営者としての信念もぶれることなく、社員も与えられた基準である枠のなかで多様性や自主性を発揮できるようになるのです。

基準がないために、悪気なく、多様性や自主性を組織の目的達成と関わりのない範囲で発揮しようとすることが起こります。そして、社長自身も社員の誤った多様性や自主性に翻弄されることになるのです。

そうならないために、これまで説明してきた次の五つを忘れないでください。

  • 社員の意見は情報として処理する
  • その情報を処理し、リーダーが決断を行う
  • 組織目的の達成を基準にリーダーが決断する
  • リーダーの決断に社員が合わせる
  • 合わせる基準を明確にする

組織のリーダーである社長は社員の情報には耳を傾けつつ、組織目的の達成のために決断を繰り返していくことが必要です。

その決断の軸となる基準は、経営者自身が明確に社内に共有していく必要があります。

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